GAFA(ガーファ)はいずれもアメリカの企業ですが世界で広く知られており、日本でも多くの人が利用していると思われます。GAFA4社はただIT企業だというだけでなく、「プラットフォーム」としての側面を持つのが特徴。自社の商品やサービスを中心として、他企業のコンテンツなども流通できるようになっているのです。

これら4社の商品やサービスについては、すでに利用してよく知っているという方が多いかもしれません。しかし確認のため、各企業の事業内容をおさらいしておきましょう。

Googleは検索エンジンやネット広告を中心としたサービスを提供する企業。メールのGmail、動画のYouTube、スマホのAndroidも手掛けています。

Amazonはネット通販の代名詞。AWS（Amazon Web Services）というクラウドサービスも世界中で利用されています。

FacebookはSNSを中心に、Instagramやメッセンジャー、ネット広告などのサービスを展開しています。

Appleは、スマホのiPhoneやタブレットのiPadなどでよく知られる企業。App Storeはアプリを配信するプラットフォームとなっていて、さまざまな企業が参加する場となっています。

代表的なIT企業の頭文字を並べたのがGAFAですが、これ以外にも似たような略称があります。いくつかの例を挙げ、どういった企業が含まれているのか見てみましょう。

まずGAFAに似ているのが、「GAFMA（ガフマ）」。これはGAFAに、Microsoft（マイクロソフト）を加えた5社を指しています。Microsoftも、OSのWindowsやWord・Excelといったアプリケーションで大きなシェアを持つ企業です。

「FANG（ファング）」はGAFAと発音した感じは大きく異なりますが、Facebook・Amazon・Googleの部分は同じです。新しく登場した「N」はNetflix（ネットフリックス）を意味しています。Netflixとは、アメリカにある世界的な定額制動画配信サービス。既存のコンテンツだけでなく、自社のオリジナルコンテンツも扱っています。世界中に契約者が数多く存在する企業です。

中国に目を向けると、巨大IT企業3社を指す略称として「BAT（バット）」があります。「B」はBaidu（バイドゥ）で、中国で大きなシェアを持つ、検索エンジンを提供する企業です。「A」はAlibaba（アリババ）。オンライン・マーケットを運営する企業で、広く世界に会員が存在します。「T」はTencent（テンセント）で、メッセンジャーアプリやSNS事業を展開する企業です。これにスマホメーカーのHuawei（ファーウェイ）を加えた、「BATH（バース）」が使われることもあります。なお、この中ではファーウェイのみが株式非上場となっています。

この先、市場の独占に対して強い規制が敷かれれば、GAFAの株価に影響を与える可能性も考えられます。そこを売買のチャンスと見る人も出てくるでしょう。また長期的な成長を見込むのであれば、少額ずつ買っていく積み立てが有効かもしれません。GAFAの株は楽天証券で売買することができます。GAFAに関するニュースや株価の動きには、これからも注目していきたいところです。