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ねんきん定期便の見方!老後にいくらもらえるかチェックすべきポイント
毎年1度届く「ねんきん定期便」。毎回開封して確認しているでしょうか?ねんきん定期便は、老後の資金計画を立てる上でも役立つものです。具体的な見方とチェックしておきたいポイントをまとめました。
ねんきん定期便ってどのようなもの?
ねんきん定期便は、毎年誕生月に、年金の運営全般を担う日本年金機構から送られてくる郵便物です。35歳、45歳、59歳になる年には、封書でそれまでの全期間の年金加入情報が送られてきますが、それ以外の年に来るのは、直近1年分の加入状況と、支払った保険料や将来受け取れる年金額が書かれたハガキです。
これを見れば、自分が今までいくら年金保険料を支払っていて、将来いくら年金をもらうことになるかが一目でわかります。
年齢によって送られてくる内容が違う!?
ねんきん定期便は、50歳未満か、50歳以上かによって書かれている内容が異なります。それぞれの定期便(ハガキの場合)の見方をチェックしてみましょう。
【50歳未満】
50歳未満の人は、ハガキの表面(すべて開いた場合の住所が書いてある面)に、最近の納付状況と、これまでの加入実績に応じた年金額が書かれています。
真ん中の面が実績に応じた年金額、向かって右側に月別状況です。月別状況の「加入区分」というのは、どの年金に加入しているのかという区分です。会社員で厚生年金に加入している人は「厚年」、国民年金に加入している人は「納付済」、会社員の扶養に入っている人は「3号」などと記載されています。
その隣の「厚生年金保険」というのは、厚生年金保険に加入している人の保険料や標準報酬月額(年金保険料を決める元になる給与の平均)などが書かれている欄です。
反対側の裏面には、下記の3つが書かれています。これまでの加入実績に応じた年金額は表面にもありますが、より詳しく内訳が見られるのが裏面です。
1. これまでの保険料納付額(累計額)
2. これまでの年金加入期間
3. これまでの加入実績に応じた年金額
簡単に言うと、「1」の太枠の中の金額がこれまでに支払った年金保険料、「3」の太枠の中の金額が将来受け取れる年金額ということになります。
「3」の金額が少なく感じられるかもしれませんが、これは、現時点で受け取れる金額だからです。年金は、長く加入すればするほど将来受け取れる金額も高くなっていきます。毎年のねんきん定期便が届くたびに、ここの金額が増えていくはずなので、チェックしてみてください。
【50歳以上】
50歳以上の人も、表面に、最近の納付状況と、これまでの加入実績に応じた年金額が書かれています。この点は、50歳未満の人と同じです。
ただし、50歳以上の人の場合、50歳未満の人の裏面に書かれていた「1. これまでの保険料納付額(累計額)」も表面に書かれています。見落とさないようにしましょう。
裏面には、「2. これまでの年金加入期間」と「3. 老齢年金の種類と見込額(年額)」が書かれています。「2」は50歳未満の人と同じですが、「3」が加入実績に応じた年金額の代わりに、将来受け取れる年金の見込額になっています。これからも今と同じように年金保険料を支払い続けると仮定して、受け取ることになる年金額です。
50歳以上というのは、そろそろ老後の資金計画を具体的に練り始める必要がある年齢です。実際にいくらもらえるのか見込みを知ることで、老後の資金計画に役立てましょう。
金額以外にチェックすべきポイント
ねんきん定期便が届いても開封しなかったり、将来もらえる年金額しかチェックしないことは、もったいないことです。ねんきん定期便でチェックしておくべきポイントをまとめました。
・加入期間と加入状況
これまでの加入期間や加入状況に間違いがないか確認しましょう。実際に、年金の加入状況については、漏れがあったこともあるので、自分で確認することが大切です。間違いがあると、将来受け取れる年金にも影響してしまいますから、見落としがないようにしましょう。
もし間違いがあったときは、ねんきん定期便に記載されている「お問い合わせ先」の電話番号宛てに連絡してください。
・支給開始年齢
50歳以上の人に送られるねんきん定期便には、いつから、いくらの年金がもらえるのかが書かれています。退職後、年金がもらえるまでに空白期間がある人は、その間の生活費を貯金しておく必要がありますから、確認しておきましょう。
・アクセスキー
ねんきん定期便には、インターネットで簡単に自分の年金加入状況が確認できる「ねんきんネット」にアクセスできるアクセスキーが記載されています。有効期限は、ねんきん定期便が届いてから3カ月なので、早めに登録してみてはいかがでしょうか。
ねんきん定期便をチェックして、老後資金が不足していると感じた人は、保険への加入を検討してみてください。個人年金のほか、家族に資産を遺せる生命保険や、老後の医療費をカバーできる医療保険なども活用しながら、老後の資金計画を立てましょう。
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