不妊治療は、保険適用になるもの・ならないものに分けられます。保険適用になるのは、以下に含まれる治療だけです。

◎女性不妊に対する治療

 ・タイミング指導

 ・黄体ホルモン補充療法

 ・無排卵や多嚢胞性卵巣など排卵障害に対する薬物療法（内服、注射）

 ・子宮・卵管等に原因が考えられる場合に行う子宮鏡、腹腔鏡による精査・加療

 ・卵管通過障害に対する通気・通水法

 ・卵管形成術

 ◎男性不妊に対する治療

 ・薬物療法（漢方等）

 ・手術療法（精索静脈瘤、閉塞性無精子症等）

高額な費用がかかる人工授精や生殖補助医療(体外受精・顕微受精)は保険適用となりません。生殖補助医療については「不妊に悩む方への特定治療支援事業」という助成金制度があるので、後ほどくわしく紹介します。

やや古いデータにはなりますが、2003年の厚生労働科学特別研究「生殖補助医療技術に対する国民の意識に関する研究」において、不妊治療の推定患者数は46万6,900人にものぼることが示されました。ここ何年かの晩婚化や医療技術の進歩を考えれば、もっとたくさんの人が治療を受けている状況と考えられます。

体外受精と顕微授精による出生児数については、もう少し新しいデータが見つかりました。2015年の総出生児数約100万人のうち約5.1万人が体外受精や顕微授精により産まれた子どもにあたることが示されていて、5％を超す水準まで来ています。検査を受けただけ・タイミング法で治療したという夫婦まで含めると、さらに人数は多くなります。もはや不妊治療はめずらしいことではなく、誰にでも起こりうる問題として、心の準備が必要でしょう。

不妊治療ができる人の年齢は、医療機関の方針や医師の考え方で変わってきます。ホームページで制限を明記している医療機関では、40代前半をボーダーラインにするところが多いようです。公的な助成金を受けるには、治療開始時点の妻の年齢で43歳未満であることが求められます。35歳を超えると妊娠可能性が急激に下がっていくため、できるだけ早く医療機関に相談しましょう。

検査予約をする前からスタートできる妊活もいくつかあります。まず、基礎体温をつけることです。一定期間の蓄積データがあると、カウンセリングで役立ちます。基礎体温を記録できる無料アプリなど役立つツールを活用して、自分の身体と向き合う時間を作りましょう。

不妊治療を始めることになったとして、どの程度まで頑張るかを大まかに決めることも大切です。金銭的な負担や年齢、高度な治療を希望するかなど、夫婦で話しておきたいことはたくさんあります。夫婦の考えが一致しないまま治療をスタートしたとしても、うまくいかないことが出てくるものです。夫婦で一緒に向き合うべき問題として、じっくり話す時間をとります。

タイミング法・人工受精・体外受精・顕微受精にかかる費用の目安を見ておきましょう。

・タイミング法：数千円 / 回
・人工受精：1万円～2万円 / 回
・体外受精：20万円～60万円 / 回
・顕微受精：40万円～60万円 / 回

体外受精・顕微受精を行うときには、国の補助金である「不妊に悩む方への特定治療支援事業」を活用できることがあります。対象者は、以下4つの条件を満たす人です。

・特定不妊治療以外の治療法では妊娠できないもしくは確率が極めて低いと医師から診断されていること
・法律上の婚姻関係にあること
・治療開始初日に妻の年齢が43歳未満であること
・夫婦合算所得が730万円未満であること

給付金額は、原則1回15万円、初回の治療に限っては30万円が上限とされます。凍結した胚を使うなど採卵を伴わない治療については1回あたり7.5万円で、初回の割り増しはありません。何回でも助成されるわけではなく、治療を開始したときに40歳未満の女性に対しては上限6回、40歳以上なら上限3回に制限されます。

これはあくまでも厚生労働省の定めた基準で、自治体によって違いがあります。詳細は、各自治体のホームページや担当窓口で確認ください。

・日本生命「シュシュ（ChouChou!）」

シュシュでは不妊治療開始前に保険に加入した場合のみ、特定不妊治療給付金制度が適用されます。この制度では、最大12回まで保険金が受け取れるようになっており、1～6回目は5万円、7～12回目は10万円が配布されます。

通常の保険では保証対象にならない「体外受精」や「顕微授精」も対象に含まれているのでお金の心配を軽減させることができます。

不妊治療中に保険に加入したい場合は、保険入会時に告知しなくてはいけません。しかし、不妊治療中に加入できない保険や不妊治療を理由に加入する条件がつく保険がほとんどです。その中でも問題なく、加入できる数少ない保険を紹介します。

・アイアル「子宝エール」

不妊治療中でも、他に健康上の問題がなければ加入できる保険です。不妊治療自体への補償金はないものの、女性疾病の保証が手堅いのが特徴です。

・エイ・ワン「EVERYONE」

妊娠中でも不妊治療中でも入ることができる保険です。こちらも不妊治療への補償金はありませんが、妊娠中の補償が受けられるため後のことを考えると加入を検討するのもいいかもしれません。