「不妊治療」と、一括りにされることが多いですが、実際は治療段階によって内容が区別されます。

・一般的不妊治療

「タイミング法」「人工授精」といった不妊治療の初期～第二段階までの方法

・高度（特定）生殖医療

治療の第三段階である「体外受精」など、それに伴う医療介入

不妊に悩む期間や、夫婦間にある疾患などを考慮し、その時々に応じた治療を開始します。健康保険に関しては、不妊の原因を突き止めることと、自然妊娠を目指す「タイミング法」までが適用されます。人工授精から高度生殖医療に至っては健康保険の適用はならず、すべて自費診療となります。

不妊治療のゴールは「妊娠が成立すること」ではなく「元気な子供を出産すること」にあります。ただし、このゴールの線引きは難しく「何年治療しても子宝に恵まれない」と悩む方も少なくありません。

費用面で言えば、医療機関によっても異なりますが1度の人工授精で3万円程度、高度生殖医療の場合、1度につき40万～80万程度の費用がかかります。手術に至るまでのホルモン療法も行われますし、妊娠を妨げる疾患がある場合には内科的治療、女性ホルモンのサイクルに応じた採血・内診なども同時に進行していきます。

1度の人工授精で無事出産に至れば数万円の費用で済みますが、治療の段階を経て高度生殖医療に踏み切った場合、その時点で百万円以上の支出をしていることになります。

体外受精を繰り返せばそれだけ支出が累積されていくので、一概に「費用はこのくらい」と言い切ることはできません。また、いつまで治療が続くのか、医師がピリオドを打つ領分ではありません。患者が区切りをつけない限り、終わらないととらえましょう。

自治体によっては子育て支援の一環として、特定不妊治療に対する助成を行っているところもありますが、例えば自治体が指定したクリニックで、自治体が認めた治療にのみ助成金を受け取ることができるなど、条件付きがほとんどです。

助成金とはいえ、受け取ることができる額は、体外受精や顕微授精にかかった費用のほんの一部。ある自治体では1回の治療に付き、10万円を助成の上限としています。助成金は大きな支援ですが、治療が繰り返されれば家計を大きく圧迫することには変わりません。

平成28年4月に保険業法施行規則が改正され、不妊治療にかかる保険の引き受けが解禁されました。日本生命では、特定不妊治療（体外受精・顕微授精）を受けた場合、最大12回まで給付金を受け取れる保険商品が販売される予定です。

不担保期間が2年間ありますし、治療費用に対する保険給付金額は大きくありませんが、今後このような保険が増えていくかもしれません。若い世代の方で将来的に結婚を意識している方であれば加入の価値がある保険となるでしょう。

医療先進国のアメリカでは、倫理面の理由から日本では治療が行えない卵子ドナーが合法化されています。不妊治療に関しても最先端の技術を持つため、成功率の高まりも期待できますが、その分医療費も高額に上ります。アメリカでは不妊治療に対する国の補助も手厚いものではありませんので、個人で加入する保険が重要になるとされています。

結論、現在の「不妊治療はお金がかかる」というイメージは正解のようです。妊娠率を高めるためには20代から「ブライダルチェック」を受け、妊娠のしやすさを事前にチェックしてもらうことや、規則正しい生活を送りホルモンバランスを整えることも大切です。また女性のための生命保険に加入するなど、お金の面での準備をしておくと更に安心ですね。