株式トレードは、株の値動きを見ながら、最適なタイミングで売買することで利益を目指す投資手法です。しかし、証券取引所は、9時～11時30分と12時30分～15時までしか開いていません。一般的な会社員にとっては、この時間の取引は難しい場合が多いでしょう。そこでおすすめしたいのが、夜間や昼の休憩時間にも取引ができる、夜間取引（PTS取引）です。

PTS取引とは、簡単に言うと、「証券取引所の取引時間以外の時間に行う株取引」のことです。

通常、株式売買は証券取引所が開いている時間しかできません。しかし、PTS取引を利用することで、深夜や朝の時間にリアルタイムで株取引をすることができます。これを活用すれば、昼間は働いている会社員の人でも、都合のいい時間に取引ができます。

●夜間取引（PTS取引）をもう少し詳しく説明

PTS取引は、「Proprietary Trading System」の略称で、日本語に訳すと「私設取引システム」です。

PTS取引は証券会社が独自に行っているもので、日本にはSBIジャパンネクスト証券の「ジャパンネクストPTS」とチャイエックス・ジャパンの「チャイエックスPTS」の2種類があります。

●夜間の注文取引との違いは？

昼間働いている会社員の人が株取引をする際は、夜間に株取引の注文を出しておくケースもあるでしょう。指値でも成行でも注文を出すことができます。

しかし、夜間の注文は、あくまでも、次に証券取引所が開いたときの注文の予約でしかありません。リアルタイムの取引ではありませんから、本当に買えるかどうかはわかりませんし、成行注文の場合はいくらで買えるのかも取引時間になってみなければわからないということになります。

一方、PTS取引はリアルタイムで行う取引なので、その場で注文を完了させることができます。そのため、夜間や朝しか取引ができないが、リアルタイムトレードで利益を目指したいと考えている人にもぴったりです。

PTS取引のメリットとデメリットをご紹介します。これから利用してみようと考えている人は、参考にしてください。

●メリット

まずは、PTS取引のメリットです。先ほどご紹介した通り、一番のメリットは、証券取引所が閉まっている時間でもリアルタイムの取引ができるということでしょう。このメリットは、より細かく株式価格を判断しやすいということにもつながります。

・時間外のニュースを取引に反映できる

証券取引所が閉まった後で、株価に影響を及ぼすニュースが飛び込んでくることがあります。夜間にリアルタイムで取引ができるPTS取引であれば、このようなニュースにもすぐに対応することができるのです。

時差があるアメリカの経済ニュースについても同様です。アメリカの情勢も見ながら取引できる点もPTS取引のメリットのひとつだと言えるでしょう。

・細かい価格設定ができる

PTS取引でも、株式を指値で注文することができます。このときの価格の刻み方が、PTS取引は通常の取引よりも細かく設定されています。そのため、より自分の希望に近い価格で売買を行うことが可能です。

・手数料が安いこともある

通常の株取引に比べて、PTS取引の手数料を安く設定している証券会社もあります。このような場合は、手数料を抑えて取引ができます。

●デメリット

PTS取引の唯一にして最大のデメリットは、取引できる銘柄が非常に限られているという点です。株取引において、銘柄の選択肢が狭いというのは大きなデメリットになります。

反対に、PTS取引が可能な銘柄の中に、自分が狙っている株があり、昼間の取引が難しい場合は、PTS取引を利用してみる価値があるでしょう。

PTS取引をこれから新しく始めてみたい人への注意点をご紹介します。

●ふたつのPTSのどちらを利用するのか

PTSには、8時20分から16時のデイタイムセッションと16時30分から23時59分のナイトタイムセッションのふたつの取引時間が用意されている「ジャパンネクストPTS」と、8時から16時の間に取引ができる「チャイエックスPTS」のふたつがあります。

どちらを利用したいかによって、選ぶべき証券会社も変わりますので、気を付けましょう。ジャパンネクストPTSとチャイエックスPTSの両方を利用できるのは、楽天証券のみです。

●利用できる証券会社が限られている

PTS取引ができる証券会社は、現状、楽天証券、SBI証券、松井証券の3つの証券会社だけです。この中に現在利用している証券会社がない人は、新たに証券口座を開設しましょう。

なお、どの証券会社にするかを考えるときは、PTS取引についてだけでなく、普段の取引のしやすさや、証券会社としてのメリットについても合わせて考えておく必要があります。とはいえ、IPO投資などを行う場合は、複数の証券会社で口座を開設しておくことがメリットになります。ひとつに絞るのではなく、たくさん開設するというのもひとつの方法です。