株価暴落とは、株価が一度に大きく下がることを言います。株価がいくら下がったら暴落というのか、はっきりした定義はありませんが、日経平均株価指数では、1日の株価下落率が10％を超えると、歴代下落率TOP5にランクインしてくるため、暴落と言ってもよいかもしれません。

また、暴落のほかに、崩落やガラといった言葉も同様の意味を持ちます。

株価は市場参加者による売買によって決まるものです。買いが多ければ株価は上昇し、売りが多ければ株価は下落します。しかし、何らかの原因で大量の売りが出て、それに見合った買いがない状況になると、株価の下落が止まらなくなります。これが株価暴落です。

「売り」にも様々な種類がありますが、最も一般的な売りは、保有株式を投資家が手放すときの「売り」です。

利益が出ている株式を手放す「売り」を利益確定売り、損失が出ている株式を手放す「売り」を損切りと言いますが、どちらも「売り」であることは変わりません。

また、株式取引には信用取引という証券会社から株式を借りて行う取引方法があり、「売り」から取引を始めることも可能です。「売り」から始める取引では、株価が下落する前に「売り」、下落したあとに「買い戻す」ことで利益になります。これを、空売りと言います。

・売りが売りを呼ぶメカニズム
例えば、含み益が出ている大量の株式を保有している機関投資家が、大きな利益を確定するために利益確定売りをしたとしましょう。

大量に売られると株価は大きく下落するため、それを見た同じ株を保有している個人投資家は、含み益があるうちに利益確定売りをします。これによってますます株価が下がり、株式を保有していない投資家も市場に参加します。その手段は空売りなので、売りがさらに増えてくる状況です。

株価の回復を期待して、株を保有しつづけていた投資家たちも、勢いよく下落していく株価を見て恐怖心を抱き、価格にこだわらずに投げ売りします。これが初心者投資家に多い狼狽（ろうばい）売りです。

このように、経済的なニュースや大口投資家による売り等を発端として株価が大きく下落し、それを見た投資家たちがそれぞれの事情で売りを重ねることで、下落の勢いが止まらず、株価は暴落していきます。

株価暴落の前兆は、信用評価損益率から読み取れることがあります。信用評価損益率とは、信用取引をしている投資家が、どれくらい含み損益を抱えているかを表す数値です。

数値がプラスであれば含み益、マイナスであれば含み損を抱えている投資家が多いことを示しますが、一般的に含み損を抱えている投資家のほうが多いため、信用評価損益率は基本的にはマイナスで推移しています。

信用評価損益率がプラスになることは珍しく、プラスに近づくと相場はすでに天井圏。ここからは大きく下げる可能性が高いと判断されます。

過去に起きた株価暴落を知ることは、今後の株価暴落を予測するためのヒントになります。

短期的に大きく下げたり、時間をかけてじわじわと下げたりと暴落の仕方も様々ですし、その後の株価の推移も重要です。以下にご紹介するのは、日経平均株価の過去の暴落であり、個別株はさらに大きな暴落の可能性もあることを覚えておきましょう。

・ブラックマンデー
1987年10月20日、日経平均株価は前日比3,836円安の大暴落を記録しました。このときの下落率は、史上最大の14.9％です。

ことの発端は、前日に米国のダウ平均が約22％下落したことです。米ドル安を避けるための国際協調の足並みが揃わなくなってきていたことが一因と言われています。

日経平均は同月14日に当時の史上最高値をつけたばかりでしたので、利益確定売りが出やすい場面であったことも暴落に拍車をかけたと考えられます。

その後日経平均は、大暴落を記録した翌日に2,000円を超える大幅高を見せました。これも、前日の米国ダウ平均が大きく上昇したあとの出来事ですので、米国のダウ平均の影響を大きく受けていると考えることもできます。

・バブル崩壊
1980年代は、日本経済が大きく成長した時代であり、その後半はバブル期と呼ばれています。

1989年末の大納会（その年の最後の取引日）に、史上最高値となる3万8,915円87銭を記録した日経平均は、翌1990年に3度もの大暴落を記録しました。この3度の暴落は、いずれも日経平均の歴代下落率トップ5に入っています。

その後、日経平均株価は低迷を続け、1998年に1万2,879円まで下げました。

・リーマンショック
2008年9月、アメリカの大手投資銀行グループのリーマン・ブラザーズが破綻し、世界的な経済の混乱を招きました。

その影響は日経平均株価にも波及します。2009年3月10日には、バブル崩壊後の1998年に記録した最安値を大きく下回る7,054円98銭まで暴落しました。

リーマンショックによる経済的な混乱はその後も尾を引き、日経平均株価は大きく上下しました。

コロナ禍での株価暴落は記憶に新しいところです。世界の主要都市でロックダウンが行われ、経済活動がストップしたことによる経済的打撃は大きく、日経平均株価にも大きな影響が出ました。

コロナショックの前までは、アメリカの景気刺激策もあり世界的な株高の状況で、日経平均株価も2020年1月17日に1年3ヶ月ぶりとなる2万4,000円台をつけていましたが、コロナウィルスが流行した同年3月19日には一時1万6,358円まで暴落しました。これは1月17日から計算すると、約30％の下げ幅です。

しかし、その後世界中で金融緩和、給付金による支援策などが実施されたことなどにより、一気に日経平均株価は回復し、2020年10月には1990年8月以来となる3万円台に乗せ、その後も3万円前後で推移しています。

株価暴落は、今後も十分に起こりえます。特に株高が続き、市場が楽観ムードになっているときには、常に暴落に備えて、自分がどのように行動するべきかイメージしておきましょう。
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・保有株を手仕舞う
暴落の兆候が見られたときには、手仕舞う（決済する）などの対策を講じ、保有株の量を減らすことが重要です。

ある程度の利益が出ていれば、まずは一部でも利益を確定しておくことです。

・信用取引で空売りする
暴落の場面では、保有株を手仕舞うなどして資産を守るほかに、利益を狙うこともできます。その方法が信用取引による空売りです。下げ相場は空売りで利益を得られるチャンスになります。