基本的に投資信託は売却して換金することができます。運用期間が定められている商品もありますが、その途中で売却することも可能です。

NISA口座やつみたてNISA口座で購入した投資信託も同様に売却できます。ただし、一度使った投資枠は復活しません。たとえばつみたてNISAの投資枠は年間40万円です。それを使い切った後は、その年に購入した投資信託を売却したとしても、枠が空くことはありません。

例外はクローズド期間が設けられている投資信託です。クローズド期間中は解約ができません。期間は商品によってさまざまです。しかし、クローズド期間中でも権利保有者の死亡や災害などの不可抗力で財産の大部分を失ったなど、やむを得ない事由がある場合には買取請求をすることができます。

株式は市場で売買が行われているため、リアルタイムで値動きします。それに対し投資信託は一日一回、市場がクローズした後に決定する基準価額での売却になります。つまり、注文を出した時点ではいくらで売れるか確定しないのです。

ネット証券の投資信託ページには、通常、前営業日の基準価額が表示されています。その日の値動き次第では、表示されている基準価額と大きく乖離するかもしれません。

投資信託を換金するには解約と買取の2種類の方法があります。解約は信託財産の一部を解約する方法、買取は証券会社が投資信託を買い取る方法です。2009年より前は税制上の違いがあったのですが、現在ではどちらも同じです。証券会社によっては、どちらか一方しか選べないようになっています。

投資信託の売却には解約手数料と信託財産留保額がかかります。

・解約手数料（換金手数料）
多くの商品は解約手数料無料ですが、まれに解約手数料がかかる商品があります。

・信託財産留保額
投資信託を解約すると、ファンドから投資家に現金を用意して受け渡すコストが生じます。そのコストの一部を負担するのが信託財産留保額です。信託財産留保額が引かれた分の金額が受け渡されるので、別途支払う必要はありません。信託財産留保額がかからない商品も多いです。

投資信託が売却してプラスになったら税金がかかります。税率はプラスになった部分（＝譲渡益）に対して20.315％です。たとえば100万円で購入した投資信託が110万円になったら、譲渡益は10万円で、20,315円の税金が引かれます。

特定口座（源泉徴収あり）なら自動的に税金が引かれるので、確定申告は必要ありません。

NISA口座やつみたてNISA口座は非課税なので、10万円がそのまま手取り額になります。この場合も確定申告は必要ありません。

1. 売却注文画面を開く
楽天証券のサイトにログインして、売却したい投資信託を選択します。

2. 売却額を入力する
保有している投資信託の一部を売却することも可能です。売却する金額または口数を入力します。

3. 注文内容を確認して注文する
注文内容を確認したら、取引暗証番号を入力して注文します。

投資信託の解約は、営業日の午後3時まで受け付けています。「やっぱり解約をやめたい」というときも、注文当日の午後3時までなら注文を取り消せます。

投資信託は長期的な資産形成に向いていると言われていますが、売却しないまま人生を終えてしまっては意味がありません。売却するタイミングとして考えられるのは以下のようなときです。

・ライフイベントでお金が必要になったとき
マイホーム購入費や子どもの教育費、老後の資金として活用します。

・大きく値上がりしたとき
お金が必要になるときに高く売れる保障はありません。すでに十分な利益が得られそうなら、売却して現金化しておくのもよいでしょう。

・大きく値下がりしたとき
長く待っていれば回復する可能性もありますが、売却して損切りするのも一つの選択肢です。

・ポートフォリオを変更したいとき
資産運用を続けていくと、資産配分の見直しをしたくなるかもしれません。たとえば投資信託の比率を減らして株式を増やしたいときは、投資信託を売却し、株式購入費用にあてることができます。