●「利回り」とは投資金額に対する収益の割合のこと

そもそも利回りとは、投資金額に対する収益の割合のことです。投資信託に限らず、資産運用において、利回りはどれくらいのリターンを得られるかの重要な指標となり、投資家や証券会社も重視しています。

●「利回り」と混同しやすい言葉

利回りと混同しやすい言葉として、利率があります。利率とは、債券や保険、預金などに対して毎年受け取れる利息の割合のことです。預金に限っていえば、金利という言葉の方が馴染みがあるかもしれませんが、意味合いは同じです。

利率は、一般的に元本に対して受け取れる利息がほぼ確定している場合に使われる言葉なので、投資信託のように損益が不確実な金融商品のリターンを考えるときには、あまり使われません。

2020年4月に、大手銀行が各社定期預金金利を0.002％に引き下げるという報道があり、実際に金利が引き下げられました。そんな低金利時代だからこそ、投資に興味を持つ人が増えています。

金利0.002％では、100万円を1年間預けても受け取れる利息は20円です。一方投資信託では、上の表で最も利回りの低いダイワ・ライフ・バランス30の2.80％でも、100万円を1年間預ければ2万8,000円の利益を受け取れます。eMaxis Slim米国株式（S&P500）の10.43％なら、10万4,300円です。

投資信託は元本が保証されているわけではないため、安易に比較することはできませんが、単純に利回りを比較すれば、投資信託の方がお得であるのは明らかです。

●「分配金利回り」と「トータルリターン」
投資信託の損益には、値上がり益、値下がり損のほかに、分配金があります。投資信託の分配金とは、運用で得た利益を、決算ごとに投資家に分配するお金です。運用成績によって分配される金額が変わるので、分配金による利益も投資家にとっては大きな関心事です。

投資信託には分配金利回りという言葉があり、元本に対していくらの分配金を得られたかを示す割合のことを指します。例えば、100万円の元本に対して、1万円の分配金を得た場合、

1万円÷100万円＝1％

なので、分配金利回りは1％ということになります。分配金は多いに越したことはないのですが、多ければよいというわけではありません。値上がり益が出ていないにもかかわらず、元本を取り崩して分配金にあてる仕組みの投資信託もありますので、注意しなければいけません。

そこで大事になるのが、値上がり益、値下がり損も加味したトータルリターンです。分配金だけではなく値動きにより損益も考慮して計算してみましょう。

仮に100万円の元本に対して、3万円の値上がり益と1万円の分配金があったとします。そのときの計算は、

（値上がり益3万円+分配金1万円）÷100万円＝4％

で、トータルリターンは4％です。投資信託のパフォーマンスを調べる際は、分配金利回りではなく、値動きによる損益も加味したトータルリターンを参考にしましょう。

2014年12月から始まった通知制度により年に1回以上投資家に通知されるトータルリターンには、値動きによる損益、分配金、一部売却益を合算した「金額」が掲載されています。内訳を把握するとよいでしょう。

●簡単に計算できる！「72の法則」も活用しよう
利回りの計算は、長期の運用となると複利計算なので、少々複雑です。今では簡易的な複利計算ツールがありますが、ここでは短時間で簡単に利回りを計算できる「72の法則」をご紹介します。

72の法則とは、投資元本が何年で2倍になるかを知るために使う簡易的な計算方法です。以下の計算式で求めます。

72÷金利（％）≒2倍になる年数

例えば年利3％の利回りで運用した場合、今の資産が2倍になるのは、

72÷3＝24

なので、およそ24年後に2倍にすることができるとわかります。また仮に10年後に資産を2倍にしたいと考えたとき、必要な利回りは

72÷10≒7.2

で、7.2％です。7.2％の利回りで運用すれば10年後に資産が2倍になることがわかります。

72の法則は複利を考慮しているので、非常に実践的です。この法則を使って自身の投資計画を立ててみましょう。

投資信託の利回りは、投資対象を選ぶうえで非常に重要な指標となります。しかし利回りだけを見て投資先を決定するのは危険です。投資信託は、元本保証のある商品ではありません。過去に素晴らしい利回りで運用できていたとしても、その先も同じような利回りで運用できるとは限らないのです。

また過去の利回りをチェックする際、直近の成績だけ見てパフォーマンスを判断するのは危険です。単年での利回りだけでなく、長期的な視点での確認も怠らないようにしましょう。

一般的に公開されている利回りは、運用益の納税額や売買の手数料が考慮されていないことにも注意が必要です。通常の分配金や売却益、運用益には所得税20.315％が課税されますので、こうした費用も考慮する必要があります。