衣類そのものが株主優待で送られてくることはあまりないでしょう。衣類を扱っている店舗の金券をもらい、店舗やオンラインストアで購入することになります。例えばハニーズホールディングス（2792）、マックハウス（7603）、ライトオン（7445）などは店舗やオンラインストアなどで使える券（商品券）が優待になっています。

靴下屋を展開するタビオ（2668）のでは1年以上保有有することで1,000円相当の優待券がもらえます（保有3年以上は1,500円）。ほかに、アルペン（3028）は 2,000円相当の優待券がもらえます。アルペンはスポーツ用品店ですが、衣類や靴も扱っているほか、フィットネスクラブ、スキー場およびゴルフ場などの運営もしており、これらの施設でも優待券の利用が可能です。

※記載内容はすべて2024年3月6日時点のものです。

食品そのものが優待になっている企業は、トマトケチャップカゴメトマトケチャップでおなじみのカゴメ（2811）をはじめ、東洋水産（2875）、日清食品ホールディングス（2897）、日本ハム（2282）など。そのほかにも多くの食品メーカーが自社製品を株主優待として提供しています。

積水ハウス（1928）やサカイ引越センター（9039）といった食品とは直接関係のない企業でも「お米5kg」を優待としており、ほかにも探せば食品が得られる企業はたくさんありそうです。

飲食店を展開する企業では、店舗で使えるお食事券が優待となっていることが多い傾向にあります。とにかくたくさんの種類があるので、自分の行動範囲に店舗のある企業から選ぶのが良いでしょう。遠くにある店舗だと交通費がかかってしまいますし、有効期限内に行けなければ無駄になってしまいます。

また、お食事券には「平日のみ」「いくら以上の飲食で×枚まで使用可」など制限があることも。現金を使わず、お食事券だけで食事をするためには、こうした条件もチェックしておく必要があります。

※記載内容はすべて2024年3月6日時点のものです。

さすがに家そのものは株主優待でまかないきれないでしょう。住宅を購入するにしても、賃貸住宅に住むにしても、お金が必須です。株主優待で「住」をまかなうには、株主優待を売って現金化するか、後述する配当金を使うなどの選択肢が考えられます。

電化製品であればビックカメラ（3048）やヤマダホールディングス（9831）といった、家電量販店の商品券が活用できそうです。しかし、いずれも最高で1万株を持っていても2万5,000円相当の商品券なので、大型家電には手が届かないでしょう。

日用品を買うならコメリ（8218）やコーナン商事（7516）など、ホームセンターの商品券を活用したいところです。家の近所にあるホームセンターの株主優待がないかチェックしてみるのも良いかもしれません。

※記載内容はすべて2024年3月6日時点のものです。

百貨店やショッピングモールの商品券なら、ジャンルを問わず必要なものを買うことができます。ただし三越伊勢丹ホールディングス（3099）や高島屋（8233）などは商品券ではなく割引券なので、それだけで買い物することはできません。イオンモール（8905）の株主優待で選べる「イオンギフトカード」はイオンモールをはじめ、イオングループ各店で使えます。ただし、一部利用できない店舗もあるので注意が必要です。

このほかにも、業種を問わずQUOカードを株主優待にしている企業がたくさんあります。QUOカードなら全国のコンビニや書店、ドラッグストアでも使えるので汎用性が高いです。また、本をよく購入する人であれば図書カードNEXTを優待にしている企業も検討すると良いでしょう。

投資初心者の方はまず、楽天証券などの証券会社に口座を開設するところからスタートです。5～10万円程度の投資でも株主優待が得られる企業は多くあります。その中から自分がよく行く店舗や、よく買う製品がないか探してみると良いでしょう。まずは1社購入してみて、無理のない範囲で少しずつ増やしていくのもひとつの方法です。購入時期をずらすことでリスク回避にも繋がります。最初は株主優待目当てでも、経済の動きに関心を持つようになり、楽しみが増えるかもしれません。

※この記事は2024年3月時点の情報をもとに作成しております。