まず、ドルコスト平均法とはどのような投資手法なのかを紹介します。

・ドルコスト平均法は定期的に同じ金額で同じ金融商品を購入する投資手法

ドルコスト平均法は、同じ金額で株式や債券を定期的に購入し続ける、積立投資の1つです。

・ドルコス平均法の主なポイント

金額と購入するタイミングです。ドルコスト平均法では、購入金額を変えずに購入します。商品の価格が上下するとしても購入金額を変えないということは、購入量を調節するということです。

●株価が下がる：購入数量を増やし、割安で購入できる
●株価が上がる：割高の価格で購入するものの、購入数量は少ない

このように購入コストを抑えながら積み立てていくことになります。

また、「購入のタイミング」とは、常に同じ期間で購入するということです。つまり毎月・毎週・毎日など、定期的に購入することを指します。

このように、ドルコスト平均法は実践しやすい手法です。

・ドルコスト平均法の使い方

ドルコスト平均法は株式投資やFX、投資信託や債券など、あらゆる金融商品に活用できる基本的な手法です。積立投資を基本とする投資信託やiDeCo、つみたてNISAなどで活用する手法でもあります。

例えば、1口100円のAというファンドを、ドルコスト平均法で6か月間、毎月購入した場合は以下の流れおよび購入コストとなります。

例）2022年4月開始と仮定

●2022年4月、1口100円：1,000円分＝10口購入
●2022年5月、1口110円：1,000円分＝約9口購入
●2022年6月、1口80円：1,000円分＝約13口購入
●2022年7月、1口70円：1,000円分＝約14口購入
●2022年8月、1口120円：1,000円分＝約8口購入
●2022年9月、1口200円：1,000円分＝5口購入
●合計6,000円の積み立て、約59口購入

価格が上下しても買い続けると、1口の価格によっては都度購入口数が変わり、平均購入コストを抑える仕組みです。

・平均購入コストを抑えられる

ドルコスト平均法の主なメリットは、平均購入コストを抑えられる点です。平均購入コストとは、合計の積立金額を口数で割った金額のことです。

例えば投資信託の場合、同じ口数購入し続けるケースとドルコスト平均法で購入するケースでは、後者の方が平均購入コストを抑えられます。

例としてある金融商品の毎月の価格が1口あたり100円、150円、80円だったとしましょう。

（1）3か月間ドルコスト平均法で1,000円ずつ購入した場合と、

（2）3か月間毎月30口ずつ購入した場合の平均購入コスト（＝合計金額÷口数）を比較します。

（1）ドルコスト平均法で購入した場合

3,000円×3÷（30口＋20口＋37口）＝約103円（1口あたり）

（2）毎月30口ずつ購入した場合

9,900円÷90口＝110円（1口あたり）

ドルコスト平均法で買い続けたほうが1口当たりの平均が7円ほど安くなっています。少しでもコストを抑えながら投資を継続したい場合、活用メリットのある手法といえるでしょう。

・初心者にもわかりやすく始めやすい

ドルコスト平均法による積立投資は、難しい計算や指標を使用しないので、投資初心者にも取り組みやすい手法です。ドルコスト平均法を始める前に決めなくてはならないことは、購入期間と（1ヶ月に何回など）、1回の購入金額の２点だけです。購入金額を1度決めたら、原則変更せずそのまま同じように買い続けていきます。

・短期売買には向かない

ドルコスト平均法のデメリットは、短期売買向きではない点です。ドルコスト平均法は、長期的に価格上昇が見込まれる商品を、長期にわたって繰り返し購入し、積み立てていくための投資手法です。すぐに効果が目に見える形で現れるとは限りません。

また、平均購入コストを抑えても、売却のタイミングによっては利益を得られないこともあるので、リスクがある可能性も認識しておきましょう。

・手数料がかさむ可能性がある

一括購入の場合は、まとまった金額で商品を購入するので、購入手数料も1回で済みます。しかしドルコスト平均法は長期的に積み立てるため、購入手数料の総額が一括購入を上回る可能性もあります。対策としては、購入手数料の安い商品を選ぶことです。

ドルコスト平均法の注意点は、損失リスクの可能性です。

ドルコスト平均法は、あくまで平均購入コストを抑えることを目的とした手法で、必ず利益を得られる手法ではありません。売却タイミングによっては、損失を被るかもしくは利益が減少することもあります。

例えば以下のようなケースは、ドルコスト平均法に向いていない相場です。

●売却の直前に価格が急落：損失リスクがある
●右肩下がりに価格変動している：含み損が拡大しやすい
●右肩上がりを続けている：一括購入よりも最終的な利益が小さい可能性

ただ、相場を正確に把握するのは難しいので、分散投資も検討してみましょう。分散投資とは複数の商品へ投資し、一方の商品で損失を被った場合でも別の商品で得た利益でカバーできる可能性のある手法のことです。