理論株価とは、企業に関するさまざまな情報や予測をもとにした企業価値から算出された理論上の株価です。理論株価を求める計算式には多くの種類があり、ただ1つに決まっているものではありません。また、企業価値についての考え方は多様です。信頼できる計算により企業全体の価値を算出し、それを発行済株式数で割れば、企業価値に基づいた株価、いわゆる理論株価を求めることができます。導き出した理論株価と市場での株価を比較すると、株を売買する際の判断基準のひとつとすることができるのです。

理論株価を求める計算式には、企業の価値を「財産価値」と「事業価値」に分けて考え、最終的に合算するものがあります。財産価値は文字通り企業が持っている財産の価値です。ただしそこから有利子負債を引いたり、一定の割引率を掛けたりするなどして調整を行います。財務諸表でいうと、貸借対照表に載っている資産を合計した数字を使います。事業価値とは、会社が運営する事業の価値のことです。計算で使うのは、企業が事業を通じて将来得られるであろう利益やFCF（フリーキャッシュフロー）などです。財務諸表でいうと、損益計算書やキャッシュフロー計算書の数字を使います。

一方、株価には市場での株価というものもあり、こちらの方を一般的な株価として想像される方が多いかと思います。市場での需要と供給のバランスにより、実際に売買取引される際の株価のことです。もし投資家が全員同じ理論株価を算出していれば、すぐにその価格まで買われて株価が動かなくなるでしょう。しかし現実にはそうなりません。投資家の予想は人それぞれですし、理論株価以外の基準で株式を売買している投資家もいます。市場での株価が、ある理論株価の10分の1しかない、ということもあり得るのです。

理論株価を算出する計算式が、将来得られるであろう利益を強く反映するタイプの計算式であれば、成長性が高い企業の理論株価はより高い数字となるでしょう。もし市場での株価が、この高い成長性を織り込んでいないのであれば、理論株価と比べてかなり安い価格で放置されていることになります。そのような企業の株価は、長期的には多くの投資家の目にとまり、理論株価に近づいていく可能性も考えられます。

・成長株
成長株とは、売上高や経常利益といった業績が、年々大きく増大している企業の株のことです。将来的にも高い成長率が期待される成長株は、市場でも高く評価され、株価が上昇していく傾向があります。その時代のテーマとなっている業種や、最先端の技術を持っている企業に多く見られます。こうした成長株を見つけて投資することは、成長株投資、グロース株投資と呼ばれるものです。割安株への投資を意味する、バリュー株投資と対比して使われます。

・成長株投資で知っておきたいポイント

高い成長率が見込まれ、長い目で見れば株価が大きく上がると予測される「成長株」。高い成長率に見合った株価に達するには、長い期間がかかるかもしれません。成長株の長期保有では、いくつか知っておきたいポイントがあるので紹介しておきましょう。

まずは、短期的な値動きに左右されて売却しないこと。10年でも20年でも保有し続けるつもりで購入することをおすすめします。そのためには常に事業の成長性を確認し、その企業をよく知ることが大切です。

もう1つは、PER（株価収益率）をあまり気にしないということ。PERは、株価が企業の1株あたり利益の何倍の値段が付けられているかを示す数字です。株式を売買する際の判断に使われ、PERが低ければ買い、高ければ売り、のように使われます。しかし、PERは当期の予想利益に基づいて算出されるので、長期的な成長の可能性は反映していません。また、一時的な利益の落ち込みでPERが高くなることもあれば、長期的な高い成長性を市場が見込んだ結果、PERが高い状態が続くこともあります。

成長株の中でも、とりわけ値上がり幅が大きく、株価が10倍になった銘柄やなりそうな銘柄を「テンバガー銘柄」と呼ぶことがあります。テンバガーは英語の「ten-bagger」、野球の成績でいう「10塁打」のことです。1試合で10塁打を記録するほどの勢いで株価が急騰するという意味で、米国のウォール街で株価が10倍になった銘柄を指す言葉として使われ始めました。

米国のIT企業ではAppleやAlphabet（Google）なども、株価が10倍以上の値上がりをしてテンバガー銘柄になりました。現在の株価を見ながら、安いときに買っておけば大きな利益を得られただろう、と残念に感じている方も多いでしょう。日本の株式市場でも、数多くのテンバガー銘柄が誕生しています。例えば企業向け株主情報に特化したコンサル業務を行うアイ・アールジャパンホールディングスは、2016年から2020年にかけて40倍以上の値上がりをしました。

時価総額が小さめの中小企業株では、始めは規模が小さく株価の安い企業だったとしても、業績の急上昇や事業の拡大などをきっかけに、テンバガーを達成することもあるかもしれません。最近では、IT関連などの企業で多く見られる現象です。それ以外でも、もともと大きな企業がテンバガー銘柄になるケースも存在します。大企業でも業績が低迷した状況が続くと、株価が安値のままになっていることがあります。市場環境の変化で業績が拡大し、注目されてテンバガーを達成することがあるのです。

テンバガーを達成するような成長株を見つけたい時に役立つツールとなるのが理論株価。しかし上手に活用するには、気を付けておきたいことがいくつかあります。

まず理論株価は、誰が計算するかによって大きく違ってくるということ。雑誌やWEBサイトなど、株価情報のメディアでは独自の理論株価を紹介していることがあります。同じ銘柄でも、計算方法が異なれば理論株価は違ってきます。計算方法の詳細が掲載されていることもあるので、チェックしておきましょう。

計算結果として出てくる理論株価の違いは、将来の利益予想からも生じてきます。企業が販売する商品やサービスがどれだけ売上高を伸ばすのか、企業のコストは増えるのか減るのか、そういったことも、市場や企業を分析する人の見方によって、少しずつ違ってくるでしょう。将来の業績予想がどのようなことを根拠としてなされているのか、解説してある部分があれば、詳しく読み取ってその信頼性を確認しておきたいところです。

十分に信頼できる理論株価があり、市場での株価と比較して割安であれば、その株に投資した方がよいと判断することができます。

ただ気を付けたいのは、理論株価の根拠となっている成長シナリオが崩れた場合です。長期での保有を前提に購入した株式も、状況によっては保有を続ける理由がなくなってしまうかもしれません。信頼できる理論株価を根拠に成長株を保有している場合でも、その企業の動向には注目し続ける必要があるでしょう。

理論株価は、企業の資産や利益といった数字を計算式に当てはめて算出します。一方、一般的な株価は市場での需要と供給によって決まります。

市場での株価の決まり方を確認しておきましょう。投資家はある株式について、「何円」で「何株」買いたい、または売りたいという注文を出します。市場に集まった注文は「板」と呼ばれる表に整理されます。価格を指定しない「成行注文」や高い買値、安い売値を優先的に約定していくと売買注文のバランスが取れていき、株価が決まるという仕組みです。

売買注文のバランスが取れた状態から、買いたい人が増えると、より高い株価の売り注文の株を買わなくてはならず、株価は上昇します。逆に売りたい人が増えると、より安い買い注文を出している相手に売らなくてはならず、株価は下がります。

市場参加者は理論株価をもとに売買している人だけではなく、国際情勢や金利、市場での値上がり・値下がり情報を見ながら売買する人もいます。このような状況下では、市場での株価と理論株価は、一致していない状態のことが多いでしょう。

理論株価と市場での株価が一致していない時には、理論株価の方が市場の株価よりも10倍高いというケースもあるかもしれません。理論株価の信頼性が高いとすれば、割安と判断することができ、テンバガーを狙える成長株として、業績を見守りながら長期に保有し続けることをおすすめします。理論株価と市場での株価が一致している場合は、現在の株価は適正で、投資しても利益が出にくいと判断できるでしょう。要するに、理論株価と市場での株価が一致しないときに、投資の動機が生まれるのです。

理論株価の計算方法にはさまざまありますが、先に説明したシンプルなタイプの計算方法を式に表すと以下のようになります。各項目について詳しく見ていきましょう。

「理論株価＝（財産価値−有利子負債＋事業価値）÷発行済株式数」

財産価値は財務諸表の貸借対照表から読み取ることができると上述しましたが、企業の資産は貸借対照表の左側に記載される数字です。ただし、会社が持っている建物などの資産は、貸借対照表に載っているそのままの金額で現金化できるとは限らないため、多くの場合、項目によって小さめに見積もります。有利子負債は借入や負債を合計したもので、貸借対照表の右側を見ると分かる数字です。有利子負債は、企業の価格を考える場合マイナスになります。

事業価値を計算するのに必要な数字は、財務諸表のキャッシュフロー計算書に関連している企業が事業を通じて将来得られるであろう利益やFCF（フリーキャッシュフロー）などであると上述しました。営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを足した「フリーキャッシュフロー」は、企業の稼ぐ力を評価する尺度です。企業が活動した結果手元に残る、自由に使える現金といった意味合いです。このフリーキャッシュフローについては、数年分を予想して積み上げていきます。この数字は、計算する人の考え方によって違ってくる部分となるでしょう。

「財産価値−有利子負債＋事業価値」は企業全体の価値を表しているので、株式市場での時価総額を理論的に計算したものといえます。この数字を発行済株式数で割ると、1株当たりの理論株価になるというわけです。

株式投資にはさまざまなタイプがあります。デイトレードによる短期的な投資もあれば、老後資金を準備するための長期分散投資というのもあります。いずれにしても、企業が手にする利益が今後どのように推移していくのか、丹念に見ていくことが必要です。