ヘッジファンドという言葉だけを聞いて、「富裕層にしか購入できないのでは」「金融知識がないと難しそう」なんて感想を抱く人も多いはずです。まずはヘッジファンドとはどのようなものかを簡単に説明します。

ヘッジファンドは複数の出資者から資金を集めて運用するファンドです。これだけ聞くと、投資信託と変わりがないように思えますが、ヘッジファンドは大口投資家だけを対象にした私募ファンドである点が投資信託と大きく異なります。ファンドの出資者は通常50人以下。大口の適格投資家にのみ販売されているため、ハイリスクハイリターンが望めるのです。

ヘッジファンドのヘッジとは「回避」という意味です。ヘッジファンドとはもともと欧米の富裕層の資産をインフレや戦争から守るための手段として用いられてきました。投資家のバフェット氏によると、ヘッジファンドの起源はベンジャミン・グレアム氏とジェリー・ニューマン氏が富裕層の資金を運用したグレアム＝ニューマン・パートナーシップだそうです。ベンジャミン・グレアム氏はバフェット氏の師匠であり、割安株に投資するバリュー株投資を提唱した人物でもあります。

海外では富裕層を中心にポピュラーな存在のヘッジファンドですが、日本では2000年以前まで、あまり運用総額は大きくありませんでした。しかし、2000年を境に大きく運用総額が伸び、今や投資信託の半分ほどの運用額にまで成長しています。

ヘッジファンドと投資信託の最も大きな違いが、投資方針です。投資信託が目指しているのは相対収益。株価指数などのベンチマークとなる指標以上のパフォーマンスを目指して運用します。つまりベンチマークが上昇するときはそれ以上、ベンチマークが下がるときはそれより下落を、抑えられるようにするのが投資信託の基本的な考え方です。

一方でヘッジファンドが目指すのは絶対収益。これは市場が上げ相場でも下げ相場でも必ず利益が出ることを目指す絶対収益（リターン）追及型の運用です。パフォーマンスの比較対象があるのではなく、どのような状況でも利益を目指します。

ヘッジファンドに対する運用の規制は比較的緩いため、ヘッジファンドは自由度が高い運用が可能です。金融工学を駆使した運用でリスク管理したり、先物取引などレバレッジを効かせた効率的な運用したり、収益を狙うことができます。ファンドマネージャーは運用成果に対して、値上がりの2割といった形で成功報酬を受け取ります。ファンドマネージャーも成功報酬があるからこそ、モチベーションをより高めて真剣に運用するわけです。

ヘッジファンドはプロが集中して収益獲得のみに力を注ぐことで成立している組織とも言えるでしょう。投資信託の場合は、相場自体の流れを読むのは投資家です。例えば外国株に投資する投資信託で、外国株市場がこれから下落すると考えられるのであれば、早めに売却して他の投資対象に乗り換える必要があります。対してヘッジファンドはファンドマネージャーが自分の判断で投資対象の乗り換えなどを行います。そのため、投資家が売買のタイミングを判断する必要はありません。

投資信託は少額から購入でき、資金が少ない人や投資初心者にもおすすめの金融商品ですが、ヘッジファンドは大きな資金を中長期一任することを前提とした金融商品です。それぞれ購入する人のニーズがまったく違うと言っていいでしょう。

ヘッジファンドは富裕層や機関投資家が買うものとして、視野に入れてこなかった人もいるでしょう。ヘッジファンドを購入するには、直接大手ヘッジファンドにコンタクトしたり、外国の証券会社や銀行を経由して申し込んだりと、方法はいくつかあります。

しかし、有名なヘッジファンドであれば1口が1億円を超えることもあります。また日本のヘッジファンドでも基本的には1口1,000万円以上は必要です。これは単純にお金を持っていない人を門前払いしているわけではありません。ヘッジファンドは規制を強く受けない私募という形態を維持するため、受け入れられる顧客数が決まっています。また顧客と対面で運用成果やファンドの組成について説明するなどサポートも手厚いため、対応可能な人数に限界があるのです。

投資信託は公募と言って広告で宣伝したり、証券会社を通じて販売したりします。しかし、ヘッジファンドの場合はコネクションを持つ人同士の口コミ、つまり富裕層の紹介で成り立っているため、多くの人はヘッジファンドの情報に触れることはほとんどないでしょう。

個人がヘッジファンドに投資したいと考えるのであれば、プライベートバンクの投資一任勘定や証券会社、銀行のラップ口座など、ヘッジファンドをポートフォリオに加えている金融商品を通じて間接的に投資することもできます。

ラップ口座は比較的少額資金でも作ることができるので、ヘッジファンドには手が届かない人も購入を検討してみましょう。ラップ口座は商品ごとに組み入れられている金融商品が違うので、それぞれを比較検討してみてください。