カクレクマノミさんがおっしゃる通り、独身の方の死亡保険の必要性は一般的には低いと考えられます。自身の葬儀費を捻出するための200万円程度があれば死亡保険は要らないという考え方もありますし、葬儀費は低価格化しているため、もっと少なくても死亡保険の必要性が下がるかも知れません（万が一の場合に親族に頼れる場合も必要性は下がります）。

病気やケガに対する保険については、病気やケガが起こったときに、勤務先の健康保険でどの程度カバーされるかを確認します。年収の目安770万円くらいまでは高額療養費制度で月の医療費が9万円程度の上限となることが多いですが、企業によっては上限額を2万円などに抑えてくれる付加給付を行っている場合もあります。手元に100〜200万円程度の備えがあれば、上限額を加味した医療費も捻出できるケースが多く医療保険に加入する必要性が下がります。
女性特有の病気については、その病気に該当した時だけ「上乗せ」がある商品が多いですが、女性特有の病気が必ずしも医療費が高くなるとは限らない点にも注意が必要です。病気やケガを限定しない通常の医療保険でも備えとしては充分な可能性があります。

こうしてみてくると、死亡保険でも医療保険でも預貯金が100〜200万円程度あるかどうかが保険が必要かどうかの分かれ目になることがわかります。まだその金額に達していない場合は、掛け捨て（定期）の安価な保険に加入して備え、貯蓄ができたら解約するという選択もあります。
若い内に加入すると月々の保険料は安くなりますが、必要がない期間も入り続けると、結局累積の金額は大きくなります。今現在起こったら保険以外の方法（預貯金や社会保障）では対応ができないと感じることに絞って保険を検討されるのが良いでしょう。
長く働けなかった場合の収入を補填する意味合いのある就業不能保険などは検討の候補になるかもしれません。ただしこちらも預貯金の状態や、勤務先の疾病時の有給休暇の制度や傷病手当金、長期間休まなければいけないシーンでの福利厚生をご確認の上、ご検討ください。

保険が得意とするのは「起こる確率は低いものの、起きた時には莫大な金額が発生して、到底自分の財産では対応ができそうにない事象」に対するサポートです。入ろうとしている商品がそうした事象に該当するのかを気にされると良いでしょう。保険は必要性で選ばなければならないため、収入から割り出した保険料の金額は目安にしづらいと考えられます。