年齢：30代
未既婚：既婚
子ども：あり
職業：専業主婦
世帯年収：800万円～1,000万円未満
ペンネーム：匿名希望

今のままの生活を続けた場合、貯蓄額がどのように推移するのかを一度整理してみた方がよさそうです。

1行目に2018年、2019年、2020年など夫婦が90歳にまでの年数を書き出します。2行目の2018年の下には現在の貯蓄額を書きます。2行目、2019年以降は1年間でできている貯蓄額を足し算していき、貯蓄の伸びを整理します。

3行目にはお金がかかるビッグイベントとその予算を記入します。子どもがずっと公立の場合、幼稚園では年20万円、小学校では年30万円、中学校・高校では年50万円、大学は入学時に100万円、以降年50万円、今より支出が増えると仮定します。私立の場合は、幼稚園では年50万円、小学校・中学校では年150万円、高校では年100万円、大学は入学時に200万円、以降年80万円と仮定します。

この数字は1人あたりの数字なので、2人のお子さんの年齢にあわせて整理します。なお、子どもは実家から通学する前提の数字になっていて、県外に出し、生活費の仕送りなどをする場合はさらに金額を加算します。現時点でお子さんが小学校に上がっている場合は、上記の差額だけを3行目に入れてみてください（例えば公立で現在小学生のお子さんが中学に上がるときには今より年間20万円支出が増えると仮定する）。

2行目と3行目の数字を差し引きして、家庭の貯蓄額が底をつく瞬間が来ないかを確認しましょう。もし大幅にマイナスになり、緩和する要素も見当たらない場合、その資料を見せてご主人と相談されるのが良いでしょう。

一般的にはこれから子どもに教育費がかかってくる家庭が、毎月7万円の仕送りを続けることは、簡単とは言えません。一方でこれまでの関係性などから無くすことも難しい場合もあるかと思います。

まずは現状を整理し、これを続けた場合、長期的に困ることはないのかを具体的な数字で確認できると良さそうです。問題がある場合、優先順位の低い支出（一般的には住宅ローンの借り換えや保険料や通信費の見直し等）から削ることを検討することになります。