![コロナ禍の中でもなぜ中国株はプラスを維持できているのか](/woman/assets/article/2020/article_0363/img/ogp.jpg)
Question
結婚資金の使い道について
shigeさん
質問者年齢 | 20代 |
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職業 | 会社員 |
世帯年収 | 600万円〜800万円未満 |
Answer
![風呂内亜矢](/minna-money/writer/furouchiaya/furouchiaya_pr.webp)
※本著者は楽天カード株式会社の委託を受け、本コンテンツを作成しております。
何にいくら予算を充てるかは、shigeさんご自身が何をより大切に想われているかによって変わってきます。そのため、より重要だと感じることはなんなのか、整理されることが何より重要です。
ご自身の意向を整理する上で、結婚式、新婚旅行、出産、住宅購入について、どのくらいかかり得るのかを整理してみます。
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2022調べ」によると、結婚式や披露宴などの全国平均は総額で303.8万円。ご祝儀などを差し引いたカップル自身が負担した金額の平均は147.3万円。コロナの影響を受けているため、総額の平均などは、従来よりも低めの印象です。
shigeさんご自身がもっと豪華な式を望めば600万円程度かかることもありますし、パーティーをせずに挙式と写真だけという場合は数十万円で抑えられる選択もあります。
新婚旅行については例年60〜70万円程度が平均になることが多いです。こちらも国内旅行にして十数万円に抑えたり、もっと長く遠く旅行をして100万円以上かける場合もありますね。
出産については厚生労働省のデータによると全国平均では約45万円、東京都では約55万円などの金額があります。出産育児一時金が42万円(2023年4月からは50万円)支給されますが、消耗品を買いそろえたり費用を立て替えたりすることを考えると、手元に50〜100万円程度の預貯金があった方が安心して出産に臨めるでしょう。
住宅購入については「2021年度 フラット35利用者調査」によるとマンションで4,528万円、土地付注文住宅で4,455万円が全国平均になっています。仮に1割程度の初期費用を確保することを考えると450万円程度が必要ですが、頭金を入れない場合、200万円程度の諸費用で購入できるケースもあります。
3年以内にすべてのことが起こるとしても、その間に貯蓄が増えることも考えられますし、同時進行が難しければあえて3年よりずらす選択をできるライフイベントもあります(入籍はすぐしても挙式や新婚旅行は遅らせる等)。shigeさんやパートナーの方、ご家族が何を大切にしているかによって予算にグラデーションをつけ、必要であれば時期をずらすなども検討しながら、納得がいく組み合わせを選んでいかれるのがよいでしょう。
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