保険料は、加入時の年齢（保障が発生しそうな確率）、預かったお金をどの程度運用できるのかという情勢、長期契約による割引などの影響を受けます。

ハルさんが子供の頃から加入していた保険の場合、加入した年齢が若いことや、今よりも当時の方が投資の環境が良かったこと、契約を長期間続けていることで割引が受けられるなどの理由から、まったく同じ商品に加入しようとした場合は、継続する方が保険料が低く抑えられる可能性があります。

一方で、仮に10歳で加入すると月1,000円の保険が20歳で加入すると月2,000円だった場合、30歳まで加入を続けると、どちらも累計の金額は24万円になります。ひと月あたりの保険料が安くても、必要のない期間も加入を続けていると、負担は大きくなるわけです。
そのため、その保障内容が、現在のハルさんにとって必要なものであるかどうかを確認することの方が、より重要な要素といえます。

会社員の場合、病気やケガで4日以上働けなかった場合、お給料の2/3程度の「傷病手当金」が出たり、ひと月あたりの医療費の自己負担額に上限が定められて居る「高額療養費制度」が利用できます。会社によっては、通常の有給休暇とは別に病気になった場合に使える休暇制度がある（傷病手当金より手厚い）場合や、高額療養費制度のひと月の上限額が2万円などと通常より負担が低くなるよう付加給付を行っているケースもあります。お勤め先の福利厚生を確認してみてください。

こうした公的な社会保障の仕組みと、手元に100〜200万円程度の貯蓄があれば、多くの病気やケガには対応できる可能性が高く、必ずしも医療保険は必要ないかもしれません。
貯蓄額がまだ足りなくて不安な場合は契約を続け、貯蓄ができたら解約、高齢になり、またお世話になる可能性があったら加入する（年齢が上がった頃には月額保険料は高いかもしれませんが）といった加入の方法もあります。
その他、現在加入している保険の内容が手厚すぎるもので、保障内容を減らす（入院1日1万円を入院1日5,000円にする等）ことで結果的に保険料が少なくなる場合もあります。

必要な時に必要な分だけの保障を備えるようにされると、安心と負担軽減の両立ができます。