※相談者プロフィール
・年齢：30代
・未既婚：既婚
・子ども：なし
・住居：賃貸マンション
・職業：専業主婦
・世帯年収：800万円～1,000万円未満
・借入有無：あり

都内で暮らす場合、住居費がどうしても高くなるため、購入した方が良いかなという気持ちになることも多いですよね。

賃貸か購入、どちらが得かという問題については、前提条件を変えることで人生全体の支出額は大きく変わりますが、老後も含めた長い目でみた場合、購入の方が費用を抑えられることが多いです。特に都内などの賃貸相場が高いエリアで子どものいない共働きの場合、比較的有利な物件を求める条件は整いやすいです。

失敗しにくい物件を選ぶ場合、いざという時に貸しやすく、売りやすい物件を選ぶ必要があります。両方を備える物件を選ぶための一番のポイントは立地です。東京23区内で駅から徒歩3分や5分など希少な立地の物件であれば、値崩れしにくく貸しやすい傾向があります。ところが希少な立地を選ぼうとすると価格が高くなりがちです。

現実的な価格帯で立地にこだわるとすると広さを譲ることになる場合が多いでしょう。子どもがいない共働きの家庭であれば、広さを譲り通勤しやすい立地にこだわることは、自分たちが快適に暮らす条件と相反しないことが多く、有利な物件を選びやすいです。

一方で、将来子どもを育て、ある程度の広さを求めることが想定される場合、購入した物件を売ったり貸したりしなければいけない事態も考えられます。

本来、住宅取得のための住宅ローンはマイホームのために使わなければいけません。銀行に申し出て、引っ越しし賃貸に出すことがやむを得ないと判断されれば、住宅ローンを継続できるケースもありますが、金利などの条件が変わることもあります。売却については価値を維持する物件であっても、思い通りの値段で売ろうとすると時間がかかることも多いです。

今の生活スタイルが長く続くか考えながら検討することが大切です。また、共働き家庭の場合、片方の収入が0や半分になったとしても、負担にならない程度に住宅ローンの金額を抑えましょう。片方の収入の5倍未満が１つの目安になります。