年齢：20代
未既婚：未婚
子ども：なし
住居：賃貸マンション
職業：会社員
世帯年収：400万円～600万円未満
借入有無：なし　　　
ペンネーム：ひよこ

住居費には住むための意味合い以外にも、交通費や時間の節約、環境を購入する側面もあり、悩みますね。部屋が広くなることで友人を招いて会うことができれば、もしかすると、交際費を抑えることにもつながるかもしれません。

一方で住居費は、一度引き上げてしまうと、引っ越しなどをしないと下げられず、高くなった支出が自動的に続く、注意すべき費目ともいえます。

一般的には、住居費は手取月収の3割を「上限」とすると家計のやりくりがしやすくなります。光熱費や通信費、保険料（女性の場合は毎月必ずかかっている基礎化粧品やサロンなどの美容費も）といった固定費全体で、手取の5割に抑えたいところ。残りの5割の内、半分の2割5分を貯金、2割5分を被服費や交際費などの変動費に充てられると理想的です。 ここで、住居費が3割を超えてしまうと、固定費を5割に収めることが難しくなります。

年収500万円、手取年収400万円で、ボーナス1ヶ月分が年に2回と仮定すると、1ヶ月あたりの手取月収は約28.6万円(400万円÷14ヶ月)となります。手取月収の3割は8.57万円となり、この金額を超えない方が家計はゆとりを持てるでしょう。

やりくりしやすい家計の割合はあくまで目安で、例えば住居費には予算を割きたいけれど、美容費は工夫して抑えられるという人もいます。
目安から考えると、現在の家賃より上げないことが好ましいですが、好条件の部屋に住むことで抑えられる費用（終電を乗り過ごした場合に使う1ヶ月あたりのタクシー代や、交際費）があるか、整理して検討するのも一案です。

目安は手取月収の3割が上限、一度決めると自動的に支払う固定費であることを意識しつつ、広い部屋に住むことで抑えられる費用があるのかも含めて、慎重に選択したいですね。