「万が一」の大きな病気やケガに備える目的であれば、一般的には投資ではなく保険や保障を検討するのが合理的です。

起こる確率が低い事柄に対して、大きな資産を確約させておくことは、一般的には難しいことが多いでしょう。何にでも使える預貯金や資産として月5万円を取りよけることはできても、使うか使わないか分からないことのために毎月5万円の予算を取りよけておくことは大変ですね。確率が低くても経済的なダメージが大きい事象に対しては、自力で毎月5万円を準備するのではなく、心配事が起こった場合には月5万円を受け取れるけれども、起こらなかった場合には月々かけていた比較的低い保険料は掛け捨てとなるという選択肢が有効で、それは保険・保障が得意とする事象です。

いでさんは会社員ということなので、病気やケガで4日以上仕事ができなくなった場合はお給料の約2/3程度にあたる「傷病手当金」を通算1年6カ月、受給することができます。これは既にお給料から天引きされている健康保険料の仕組みで支給されます。

貯蓄と傷病手当金があっても、万が一に対して足りないと感じる場合には、損害保険会社が提供する「所得補償保険」や、生命保険会社が提供する「就業不能保険」が選択肢になります。所得補償保険は比較的短期間の、就業不能保険は比較的長期間の備えを作る目的に向いています。
例えば20代男性で、「いざが起こって8日目以降、最長2年間、月10万円を受け取ることができる所得補償保険は月1,000円前後」、「いざが起こって61日目以降、60歳まで、月10万円を受け取ることができる就業不能保険は月2,000円前後」で加入できます。

「万が一」をターゲットにせず、いつか会社員を辞めたとしても一定の副収入を得られるようにという目的であれば、一般的には不動産投資による家賃収入などが相性が良いと考えられます。不動産投資においては、安定した家賃収入が獲得できるエリアや間取りはどういったものかや、取得する際の物件価格がいくらであれば家賃をいくらまで下げても耐えられるかなどを研究して取り組む必要があります。
物件選びに失敗した場合にも自分で責任を負わなければいけない、経営者・事業者目線での取り組みが求められます。