じぇふさんのおっしゃる通り、ETFで出る分配金、株式で出る配当金をご自身で再投資に充てられるようであれば、結果的に複利のような効果を得ることができます。そのため、あえてそういった選択をとられることも戦略の1つと言えるでしょう。
多くの金融機関のつみたてNISA口座ではETFの取り扱いがないため（制度上の対象商品は2023年4月27日現在で8本あります）、2024年から始まる新NISAの成長投資枠での運用を検討されると良いかも知れません。

つみたてNISA口座や新NISA口座以外でETFの分配金、株式の配当金を意識される場合は、少し話が変わってきます。分配金や配当金が出るときには、都度、約2割の税金がかかります。その結果、再投資に充てられる原資は8割程度となるため「効率が良いか」という観点だと、どうしても非効率になります。

また分配金や配当金は、ETFに含まれる各銘柄や、株式であれば対象銘柄が挙げた運用や事業での利益を先行して受け取るものとなります。ETFの場合だと、分配金が出ることで基準価額は下がります。その結果、売却できる金額が下がる可能性はあります。
ETFや株式の取引は市場の需給で決まるため、分配金や配当金を受け取り、かつ、取引価格は高いタイミングで売却することができたならば、先行で受け取った利益（分配金や配当金）と、需給で決まる売却益の両方を得られることも、できるかもしれません。
ただ、この場合は、分配金や配当金を受け取ったり、売却（通常は市場の中でも分配金や配当金が出たことは織り込まれる）のタイミングを見計らったりを繰り返して、資金を再投資にあて、複利的な効果を狙うため、結果として「長期、分散、積立で手間をかけずにそこそこの運用成績を目指していく」、つみたてNISAで期待されているような運用方法とは離れてしまうことになります。
じぇふさんご自身が運用にどこまで手をかけたいかという度合いで判断が分かれそうです。つみたてNISAを続けつつ、一部の資金で試されるという選択肢もありますね。

つみたてNISA内でETFではなく、投資信託を購入する場合、そちらでも分配金が出る可能性はあります。制度の方針が高頻度で分配金を出さないこととなっているため、頻度が少なかったり、出ない銘柄も多いですが、つみたてNISA内であれば、分配金は非課税となるため、先にお伝えした「効率」の問題はクリアします。受け取った分配金を再投資に充てる際は、年間投資額の40万円を消費する点はご注意ください。（こちらも2024年以降は枠が広がるため、あまり気にならなくなりそうです）