株式投資で得られる利益には、①購入した時よりも評価額が上がってから売る売却益、銘柄によって出る②年に1回や2回などの配当金、③株主優待などが挙げられます。
②や③で得られる利益は、一般的に①の利益や損失より少ない金額になるため、配当金や株主優待でメリットがあったとしても、売買で大きな損失が出ないように気をつける必要があります。

配当や優待は、それぞれの銘柄に設定された権利確定日（月末のことが多く、中でも3月や9月が多い）の2営業日前（権利付最終日）に株式を保有している人に分配されます。このことから、権利付最終日に向けて株価が上がり、権利付最終日を超えると株価が下がることも多いです。
気になっている銘柄があれば、その銘柄の値動きのくせを観察するなどして、あえて権利付確定日の翌日（権利落ち日）以降などで購入し、中長期での保有を心がけるのも1つの選択肢になります。

株式投資では、株価が何パーセントまで下がったら、損失が出ていても迷わずに売却（損切り）すべきという考え方があります。限られた資金を効率的に増やしていくことを考えると、損失が出ている銘柄の形で資産を持ち続けるのは効率が悪く、損切りしてでも他の優良な銘柄にその資金を充てるべきだという見方があるためです。
一方で、人からお金を預かって運用をしている機関投資家とは異なり、個人投資家は短期間での成果を第三者に求められることはありません。そう考えると、損切りをしてまで効率的に資金を動かす必要性は低く、株価が再度上がるまで持ち続けるというのも、個人投資家がとりやすい戦略の1つと言えます。損切りしてまで戻した資金をどの銘柄で運用するか、再度自分自身で決めなければならないため、個人はあえて損切りはしない、という手法も有効な選択肢といえそうです。

現在、一般NISAであれば、株式の売買に手数料がかからない証券会社も多くあります。2024年からはつみたてNISAと一般NISAが併用できるような仕組みを持つ恒久化NISAが開始される見込みです。現在の一般NISA同様に株式の売買手数料が優遇される可能性もあります。売買にかかる手数料もチェックしつつスタートできると良いですね（2023年はつみたてNISAで投資信託を買いながら、通常の口座で手数料を理解して支払って取引するというのも充分選択肢になります）。