マネ活編集部：がんは昭和56年より日本人の死因トップで、生涯のうち男性・女性いずれも二人にひとりがかかる病気だと言われています。漠然と「がん＝お金が必要」と不安に思っている方もいるのではと思いますが、実際にはどれくらいお金がかかるのでしょうか。

黒田：がんによる支出を考える前に、まず知っておいていただきたいのは、がんにまつわるお金には「入ってこなくなるお金」と「出ていくお金」の2種類があることです。入ってこなくなるお金は、治療中に働けなくなることによる収入減を指します。がんによる経済的なダメージが大きいのは、「入ってこなくなるお金」による影響です。治療や進行具合によって働けなくなる期間が長引いてしまったり、異動により手当てが減ってしまったり。復職できなくなってしまうと、本当に経済的ダメージが大きいです。

質問いただいた、医療費などの「出ていくお金」は、みなさんが想像しているよりも、意外に額がかさみません。というのも、日本には国民皆保険制度があり、公的な保険制度を使えるためです。1カ月以内の医療費が一定額を超えた場合は、高額療養費制度を使うことで自己負担限度額を超えた分の払い戻しを受けることもできます。会社員の場合、加入している健康保険によっては、付加給付による還付の上乗せが受けられるケースもあります。「200〜300万くらいは貯めていないと困るのでは」とよく尋ねられるのですが、「さまざまな制度があるので、実はそんなこともないんですよ」とまずはお伝えしたいです。

「出ていくお金」は3種類に分けられます。まずは医療費です。診察や検査、治療や手術に関する支出ですね。二つ目は、病院に支払う支出のうち、保険適用外のものです。代表的なものは、個室に希望して入る際にかかる「差額ベッド代」ですね。やっぱり、個室に入りたいニーズは高いです。

保険適用の有無以外に、ひとつ目と二つ目で異なるのは、消費税です。保険適用外の支出には消費税が別途かかるものがあります。たとえば、私が入院していた都内の病院の個室代は1日3万円でした。10日間の入院で30万円がかかりますが、今の税率をかけると、税込額は33万円。つまり、消費税だけで個室1日分になってしまいます。がん患者の仲間とは「消費税がこれ以上あがったら、もう個室に入れないね」なんて言ってました。

三つ目は、病院以外に支払うお金ですね。QOL（※1）を維持するための支出だったり、病院への交通費だったり。抗がん剤の副作用で髪が抜けてしまった際に使うウィッグ、むくみの治療といったものです。

※1 QOLとは
Quality of Life（クオリティ・オブ・ライフ）の略。治療や療養生活を送る患者の肉体的、精神的、社会的、経済的、すべてを含めた生活の質のこと。

では、結局どれくらいのお金がかかるのか。私がお伝えしているのは、「ざっくり1年間で100万円」です。先ほどお話した高額療養費制度の還付分や医療費控除、加入しているがん保険の給付金などで、実質的な負担はもっと少なくなるケースもあります。ただ、立て替え払い等も含め、目安として100万円はかかると想定し、お金を定期預金に預けているなら、すぐに引き出せる普通預金に移しておくのをオススメしています。

マネ活編集部：二つ目、三つ目の支出額は個人によって変わりますね。

黒田：変わります。たとえば、女性特有のがんの場合、肥満は再発リスクになるとして、医師からも気を付けるよう指導されます。そうはいっても、年齢を重ねていくと代謝が落ちるので、痩せるのは難しい。そのため、痩せやすくするためにヨガやピラティス、ジムに通ったり、サプリメントや健康食品を取り入れてみたりする方もいますね。なかなか馬鹿にならない支出です。

他にも、ウィッグひとつ取ってみても、メルカリで1,000～3,000円くらいのものを買うのか、メーカーさんが作っている40～50万円のものを買うのかによっても全然違いますよね。

ただ、一方で健康食品やサプリメントを常飲していた方が、がんになったことで「意味がなかったから」と全部やめてしまうケースもあるんです。そうなると、逆にお金がかからなくなるわけなので、支出額はケースバイケースだと感じます。

ひとつ目の医療費に関しても、ジェネリック医薬品やバイオシミラー（バイオ医薬品の後続品）を選べば支出を抑えられます。また、その人が、がんになったときに保険適用となる標準治療を受けるのか、適用外となる先進医療や自由診療を希望するのかなど、どこまで医療の選択肢の幅を広げたいかによっても必要なお金は変わってくるでしょう。とにかく、医療費は、がんの種類や部位、進行度、受ける治療法によって大きく異なります。

ただ、自分の意思は実際に診断を受けてみなければわからないんです。がんになる前は「保険適用の治療だけでいい」とか「個室じゃなくて構わない」と思っていても、いざなると「今の最高の医療を受けたい」「個室じゃないと嫌だ」と思うかもしれません。
あとは、家族の判断も意思決定に関わってきます。パートナーやお子さんに「お金がかかっても、効果が見込める治療を受けてほしい」「個室でゆったり過ごしてほしい」と言われるかもしれないわけです。我が家でも、治療法や方針について、夫と意見が異なる場面が多々あり、その都度、よく話し合いをしました。

マネ活編集部：黒田さんががんになられたときのお話もうかがいたいと思います。

黒田：私が乳がんの告知を受けたのは、2009年12月、40歳のときでした。当時、娘が5歳で、もし今自分が死んでしまったらどうしようと思ったことを覚えています。がんが見つかったのは、自治体が実施するがん検診のマンモグラフィー検査です。右の乳房を全摘し、ホルモン治療を開始。その後、乳房再建をして…といった流れで治療を受けました。抗がん剤治療と放射線治療は受けていません。

2010年2月19日乳がん手術の当日の朝。病室の窓からみた風景。右手は東京ビックサイト。

マネ活編集部：がん保険には入られていなかったとうかがっています。なぜなのでしょうか。

黒田：罹患する前からファイナンシャルプランナーとして、がん保険や医療保険についてもアドバイスしてきました。一般の方よりがんの知識はあったはずなんです。なのに「なぜ入っていなかったのか」と言うと、「自分がまさかがんになるとは思っていなかった」の一言に尽きます（笑）。人間、どこかで「自分は大丈夫」と思ってしまう節があるのでしょうね。

がんは遺伝の影響が大きい病気だと思っていたことも、がん保険に入っていなかった理由のひとつです。ただ、実際には生活習慣と感染症による発症がほとんどだと、がんになったあとに知りました。持っている情報が中途半端でしたね。たとえば、母乳育児を経験していたら、乳がんにはなりにくいとか。これも、主治医の先生にお聞きしてみたら、「それは母乳で4人以上育てた人のデータです」と言われて。

把握していた情報の中に、正しいと思い込んでいた、鵜呑みにしていたにすぎない部分があったなと思います。正しい情報は大事だなと思いましたね。エビデンスのある情報をきちんと知ることの大切さを身をもって体感したことが、今行っている、乳がん体験者コーディネーターの活動につながっています。

マネ活編集部：乳がん体験者コーディネーターとは何ですか？

黒田：乳がんの医療情報に特化した資格です。乳がんと診断され直面する問題を、解決あるいは解決に導く信頼性の高い医療情報にアクセスし、提供できる能力を習得します。乳がんに関して、検査や治療法、QOLに関することなど、エビデンスのある情報を知りたいと思って取得しました。
乳がん体験者コーディネーターの資格を取ることで、私個人のケースに縛られないアドバイスができますし、あらためて自分の場合はこうだったんだと振り返ることもできました。

マネ活編集部：先ほどお話があった、パートナーとの話し合いについてもうかがいたいです。どういったことを話し合われたのでしょうか。

黒田：夫と意見が違ったのは、主に治療方針に関してですね。私は、「自分の命だから、私がどうしたいか決めたい」と思っていました。私の乳がんは、ホルモン治療が有効なタイプで、抗がん剤治療を受けるかどうか選択できますと主治医に言われたんですね。そこで、きちんと自分でも調べ、QOLを考慮した上で、抗がん剤治療をしない道を選びました。でも、夫からは「再発・転移のリスクを考えれば、受けられる治療はすべて受けるべきだ！」みたいに言われたんですよね。診断当初、私の5年生存率は50％でした。夫いわく、「あなたが亡くなった後の自分たちのことも考えてくれ」と。

夫婦であっても、自分の命がかかったときにどうしたいのかを話すきっかけは、ふだんなかなかないですよね。夫婦といえども他人ですし、価値観の違いから意見がぶつかり合うのは当然だと感じました。そこで、自分たちにとっての幸せは何か、私が5年間しか生きられないのであれば、残り時間をどう暮らしていきたいかについて、とことん話し合いました。私は、やっぱり家族3人穏やかにふつうの生活がしたいと言い、夫もその意見には同意でした。夫婦で何が大事なのか、意思を共有できたのはとても良いことだったと思っています。

マネ活編集部：自分や家族ががんになったときのことを考え、今からできる備えについてうかがいたいです。

黒田：まずは予防ですね。がんにならないのが1番ですから、体調に不安を感じたらかかりつけ医に診てもらったり、基本的な生活習慣を整えておいたりといった基本的なことを心がけていただきたいです。また、早期発見のために、定期的に適切ながん検診を受けておくことも大切です。

二つ目は、経済的備えです。がん保険への加入の検討もここに含まれます。「もし、がんになったらどういうお金がかかるのか」をシミュレーションして、必要な額を備えておきたいです。

三つ目は情報。エビデンスのある情報に日頃からアンテナを張り、知っておくことが大切だと思っています。治療費がいくらかかるのかや、どうすれば予防につながるのかも、情報のひとつですよね。医療の進歩で、がんの生存率は向上しています。でも、死ななくなった期間分、治療期間が長くなったために、トータルの治療費は高額になりがちとの見方もできます。私も、乳房再建はシリコンインプラント（人工物）で行っているため、これを胸に入れている限り、ずっと定期的に検査を受ける必要があります。治療を受けた最初の頃に、通院が一生続くなんて、想像もしませんでした。

マネ活編集部：「出ていくお金」と「入ってこなくなるお金」の2種類があるとお話いただきました。黒田さんのように、家計における収入割合が高い女性ほど、がんになったときに「入ってこなくなるお金」により家計が受ける影響は大きいのかなと思うのですが、経済的に備える上で違いはありますか？

黒田：私の場合、フリーランスですので、自分の裁量で仕事と治療を両立させることができ、仕事をほとんどセーブせずに済みました。でも、入院中や退院後の体調がどうなるかわからないため、キャンセルしたり、他の同業者にお願いしたりした案件も少なくありません。一般的に、高収入な人ほど、住宅ローンがあったり教育費をかけていたりと、出ていく額も大きくなりがちなため、収入減により受ける影響は大きいと思います。「もしも」を想定して備えておくことは大切でしょう。

ただ、正社員として働いている方は、公的制度や勤務先の福利厚生制度の恩恵を受けられる可能性があります。有給休暇や病気休暇等を利用すれば、ほとんど給料や賞与には影響が出ないケースもありますし、休業が長引いて給料が出なくなっても、傷病手当金で給料の3分の2程度を最長1年6カ月受け取ることができます。

専業主婦の方やパート勤務をされている方は、稼いでいる額が大きくないため、あまり家計にダメージを受けないイメージがあるかもしれません。ただ、正社員のような制度を使えないために丸々収入が減ってしまうケースも多く、意外と大きな影響があります。あとは、がんになったのが夫婦どちらであっても、経済的リスクはあると思っておきましょう。私は、「がんになると家計と家事の役割分担が変わる」とよくお話しているんです。

マネ活編集部：どういう意味ですか？

黒田：大黒柱の夫ががんになり働けなくなると、家計を支えるのが妻になります。そうなると、家事育児を誰かに分担してもらわなければ生活が回らなくなる。親戚やお友達を頼れないとなると、家事代行サービスやベビーシッターなどを利用しなければなりません。そうなると、家事を回すためのお金が必要になります。

逆に妻ががんになると、家事や育児の負担が夫にかかります。こなせる夫であればいいですが、難しいケースも多いでしょう。また、こなせる場合であっても、こなすために残業や出張ができなくなることで、配置転換を願い出なければならなくなることがあります。そうなると、世帯収入は多くの場合で減ります。

マネ活編集部：結局、どちらが倒れても世帯収入に影響が出るのですね。

黒田：そうなんです。そのため、「稼ぎ手じゃないから保険には入らなくても大丈夫」とは言い切れません。いざというときであっても、高齢の親に頼りにくいと感じる人は結構います。そうなると、自分たち家族で生活を回すため、いくらお金がかかってくるのかを考えておかなければなりません。でも、実際にはそこまで知らない、考えていなかったという方がほとんどだと感じています。

マネ活編集部：そうしたところも、正しい情報を得ることにつながってきますね。医療に関する情報は、一般人からすると特に正誤の判断が難しいと感じますが、どうすれば正しい情報を得られるのでしょうか。

黒田：治療に関する情報源は、やっぱりまずは自分の主治医です。自分の状態、治療内容について、質問して教えてもらいましょう。治療法を複数提示されて選択の必要がある場合や主治医以外の医師の意見も聞きたい場合は、セカンドオピニオン（※2）を受けるのも良いでしょう。

※2 セカンドオピニオンとは
診断や治療選択などについて、現在診療を受けている担当医とは別に、違う医療機関の医師に求める「第2の意見」のこと。

ネットで見る場合は、国立がん研究センターなど、公的なところから情報を辿ります。正しい情報と正しい情報はつながっているので、国立がん研究センターがリンクを貼っているところを見ていくようにしましょう。そうした情報を、読みこなすことが1番です。

注意していただきたいのは、患者さんのブログなどです。同じがん種や部位、進行度であっても、状況や治療法はまったく違います。それに左右されて不安な気持ちになりそうなら、「見ないほうがいいですよ」とお伝えしています。でも、個人発信の情報には、術後の体調や治療を受けたあとの症状について書かれていることも多く、特に希少がんなどの場合は貴重な情報とも言えます。最近は、あくまでも他人の話ということを理解でき、適切に主治医に確認できる方であれば、参考程度にしてもいいのではないかと思っています。

黒田さんの著書。左手前が2020年4月の近著『三大疾病ライフプランニングハンドブック』

マネ活編集部：お金への備えのひとつであるがん保険ですが、入るべきか否かはどのように判断すればいいのでしょうか。

黒田：がん保険加入の検討をする前に、まずやっておきたいのは、今の自分が入っている公的制度について洗い出すことです。会社員の方は会社制度の有無、自営業の方は国民健康保険と国民年金などですね。病気やけが、失業、障害、介護といったときに、自分が利用できる制度、得られる金額を確認しましょう。

洗い出したあとに行いたいのは、今備えておきたいリスクの優先度を決めること。治療費がかかることがリスクなのか、働けなくなることがリスクなのかといったことですね。保険で保障される対象は、大きく分けて死亡・医療・失業の3種類です。このうち、どのリスクが今の自分にとって高いのかを考えましょう。子どもがいない30代の共働きの既婚者の場合、死亡時にお金がいっぱい入ってくるよりも、治療費がまかなえたほうがよかったり、失業してしまったあとの生活費が1番不安だったりするケースが多いですよね。そうなると、終身保険よりも医療保険、就業不能保険のほうが優先度は高い、というように考えていくんです。

さらには、リスクに対して預貯金でまかなえないかを考えていきます。仕事がなくなって無収入になった状態で、少なくとも3カ月から半年間食べていける程度のいざというときの貯金があれば、無理に保険に入らず、医療貯蓄でまかなうという方法もあります。もちろん、住宅購入資金や教育資金などの目的別の積立とは別にあるという前提ですよ。

ただ、がんリスクがそこそこ高く、子どもの教育費がまだまだかかったり住宅ローンも抱えていたりする状態で、かつ預貯金でカバーするのは厳しいかもしれないという場合に、初めて保険が登場するんです。

マネ活編集部：とにかく保険に入っておいたほうがいいわけではないのですね。

黒田：保険ありきで考えるのではなく、段階を踏んで検討したほうがいいです。30代既婚者で、預貯金は子どもの教育費として今は残しておきたいから、割安な保険で備えておきたいと順番に考える。40代50代60代と、年齢が高くなれば、がんなど病気のリスクは高くなりますが、高額な死亡保障は減っていきます。必要な保障もライフステージが変われば見直しが必要です。そして、年齢があがって預貯金も貯まってきたようなら、保険は卒業してもいい、といった具合に考えるんです。

マネ活編集部：一度入ったがん保険の見直しはどうすればいいですか？

黒田：医療の進歩によって「がん＝死の病」ではなく、根治が可能な、長く付き合う慢性疾患という位置付けです。それに伴って、がん保険も、入院だけでなく、働きながらがんを治療する患者のニーズに対応した、がんによる休業や治療中の収入減少、長期療養等などの保障にシフトしています。

まずは、現在加入中のがん保険の保障内容をよく見て、今の自分のニーズに合っているのか。自分ががんになったときに1番心配なことは医療費なのか、自由診療も含む抗がん剤治療への支出なのか、働けなくなることでの収入減なのかを考えること。そのニーズに合っていなければ新たに加入し直した方が合理的ですよね。でも、年齢が上がったり、保障範囲を広げたりすると保険料も増えます。まずは、今のがん保険で足りない保障だけを補うことを検討してみましょう。

ご自身の経験も踏まえて、がんへの備えについて考え、語ってくださった黒田さん

マネ活編集部：ありがとうございます。最後に、あらためて「がんへの備え」に不安を感じている方へメッセージをお願いします。

黒田：まずは、がんになったあとの生活を知り、イメージしていただくことが大切だと思います。その上で、自分が何に備えておきたいのか考えてみる。病気そのものが怖いのか、家族に経済的に迷惑をかけることが怖いのか、生活に変化が生じることが怖いのかなど、人によって不安に思うところは異なると思うんですね。そこを明らかにできれば、予防なのか、保険への加入なのか、自分にとって必要な備えが見えてくるのではないでしょうか。