何か欲しい物があるとき、私たちはインターネットやカタログをチェックしたり、お店に行ってみたりして、例えば家電なら性能やデザイン、大きさなどを確認します。置きたい場所に置けない大きさであれば、返品しなければなりません。しかし一番気になるのは、「価格」ではないでしょうか。予算をオーバーしていれば購入できませんし、思いのほか安い価格であれば得をした気持ちになります。

お店ではお得感を出すために、「安売り」や「割引」といったことを強調することがあります。購入する側として気になるのは、元の値段がいくらだったのかということ。これを調べようとすると、価格にはいくつかの種類があるということに気付くでしょう。「定価」、「メーカー希望小売価格」、さらには「オープン価格」、「参考小売価格」といったものです。これらの代表的な4つの価格の意味を知っていると、お買い物の際に役立ちます。

メーカー希望小売価格は、一般的によく耳にする言葉です。同じ意味として使っている場合があるかもしれませんが、正確にはこの2つには大きな違いがあります。

定価は本来、お店では値上げも値下げもできない、あらかじめ決められた価格を意味します。定価は商品のメーカーが定め、卸売業者や小売業者はその価格を守らなければなりません。定価には、「拘束力」があるのです。定価の設定は「再販売価格維持（さいはんばいかかくいじ）」と呼ばれるもので、本来独占禁止法で禁止されています。しかし例外として書籍・雑誌・新聞・音楽ソフトのメディア4品目と、たばこについてはそれが認められているのです。

一方メーカー希望小売価格もメーカーが提示する価格ですが、これには拘束力がありません。小売店はメーカー希望小売価格を守る必要はなく、これより高く売ることも安く売ることも可能です。価格は拘束力の有無によって、この2種類の価格に分類されます。「定価」という言葉しかなかった時代には、この2つを混同してしまう恐れがありました。そこで登場したのが「メーカー希望小売価格」というわけです。

最近は家電を購入する際、メーカーのサイトで価格を調べようとすると、「オープン価格」となっていることが多くなっています。お店での販売価格と比較することができず、もどかしく感じるかもしれません。オープン価格となっている場合、メーカーではメーカー希望小売価格を具体的に定めていないのです。

「オープン価格」という言葉が登場した経緯を紹介しましょう。1980年代の中ごろに、家電やカメラをあつかう大型量販店が、数多く現れました。お店の間では競争が激しく、「20％引き」や「3割4割当たり前」といった表現で、買い物客を引き付けることが多くなりました。

しかしここで起こったのが、「家電製品の二重価格問題」。ほとんどのお店がメーカー希望小売価格の15％以上・20％以上の値引きをおこなっている状態で、その値引きを強調する行為が、公正取引委員会によって問題視されました。他のお店でも同じような価格で買えるにもかかわらず、その店ではとくに安く買えると消費者を錯覚させてしまう点が指摘されたのです。

メーカーは、メーカー希望小売価格からの割引率を表示できないようにするため、価格をオープン価格とするようになりました。2000年ごろからは、家電製品のほとんどがオープン価格という表示へ移行しています。

価格には他に「参考小売価格」というものもあります。これはメーカーや卸売業者など小売業者以外の者が、小売業者に対して示している価格です。カタログやパンフレットなどに記載する形で、その商品を取り扱う小売業者に広く提示されています。

このテーマに関する気になるポイ

1. 価格の種類は
   定価、メーカー希望小売価格、オープン価格、参考小売価格
   
   
2. 定価とメーカー希望小売価格の違いは？
   定価はお店では値上げも値下げもできない、あらかじめ決められた価格を意味します。
   メーカー希望小売価格もメーカーが提示する価格ですが、定価という言葉しかなかった時代には、
   この2つを混同してしまう恐れがあることから登場したのが「メーカー希望小売価格」です。