自分と同じ世代の人たちは、どのくらい銀行などに貯金をしているのでしょうか。さっそく、金融広報中央委員会が実施した「令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査」より、単身世帯・2人以上世帯それぞれの銀行などに預けている平均貯金額を見ていきましょう。

単身世帯、つまり一人暮らし世帯の平均貯金額は408万円です。年代別の平均貯金額は以下のとおりです。

単身世帯では、40代の平均貯金額が30代よりも少し下がっている以外は、年齢が上がるにつれて貯金額が上がっていく傾向にあるようです。最も貯金額の多いのは70代の676万円です。老後2,000万円問題が話題になったこともあり、老後に備えて貯金をしている人も増えているのでしょう。

2人以上世帯の平均貯金額は563万円です。2人以上世帯には夫婦やファミリーなどが含まれます。年代別の平均貯金額は以下のとおりです。

2人以上の世帯は、結婚やマイホームの購入、子供の教育費などでまとまったお金を使う機会が多いため、単身世帯よりも平均貯金額が少ない年代があると考えられます。しかし、家族が増えることで将来に向けた貯金の必要性を感じる人が多いため、年代が上がるにつれて徐々に平均貯金額は増えているのがわかります。

次に、銀行などに預けている貯金を含めたすべての金融資産保有額の平均値・中央値を見ていきましょう。貯金額蓄については、平均値だけでなく「中央値」もあわせて見ていきます。

中央値とは、データを小さい順から並べたときに中央にくる数値のことです。平均値は極端に貯金が大きい富裕層に数値が左右されるのに対し、中央値は大きな数の影響を受けにくいため、より実態に近い数を見ることができます。

単身世帯の金融資産保有額の平均値は941万円、中央値は100万円です。年代別の平均値・中央値は以下のとおりです。

平均値と比較して、単身世帯の貯金額の中央値はかなり低い金額になっています。一人暮らしの人の中には、正直貯金が全くないという人も多いのではないでしょうか。実際に、単身世帯で金融資産非保有世帯（貯金がない世帯）の割合は36.0％にのぼり、3人に1人以上は貯金が全くないというデータです。

2人以上世帯の金融資産保有額の平均値は1,307万円、中央値は330万円です。年代別の平均値・中央値は以下のとおりです。

中央値を見ても、2人以上世帯では単身世帯と比較して金額が大きくなっています。また、2人以上世帯で金融資産非保有世帯（貯金がない世帯）の割合は24.7％と単身世帯と比較して少なくなっています。2人以上世帯で貯金が全くないという人は、まずはこの中央値を目標に貯金を始めるのが良いかもしれません。

また、銀行などに預ける預貯金額と、金融資産全てを含めた金融資産保有額の平均値を比較すると、すべての年代で預貯金額の2倍以上の金融資産を保有していることがわかります。この結果から、預貯金だけでなくさまざまな方法で資産形成を心がけている人が多いことが予想されます。

「収入のうちどのくらいの割合を貯金に回すのが良いの？」と疑問に思う人もいるのではないでしょうか。家族構成やライフスタイルによって貯金できる割合は違ってくるため、収入に対して何パーセント貯金をすれば良いという正解はありません。とはいえ、ある程度の目安は知っておきたいものです。

一般的に、理想の貯金額は手取りの20％～30％といわれています。とはいえ、目標にすべき貯金額は人によってさまざまなため、以下の手取り収入からの貯金割合の平均値も参考にしてみてください。

先ほど紹介した調査では、手取り収入からの貯金割合についての平均データも公表しています。単身世帯・2人以上世帯それぞれの手取り収入からの貯金割合を見てみましょう。

手取りに対する貯金の割合が最も高いのは、20代で18％です。旅行や欲しいもののために貯金している人も多いでしょう。例えば、手取り月収が20万円の場合、手取りの18％を貯金にまわすとすると、月3万6,000円貯金することになります。

2人以上世帯の貯金割合は、単身世帯と比較してやや少なくなっています。子供がいる家庭では生活費や教育費などが多くかかり、貯金を捻出するのが難しい場合もあるでしょう。

例えば、手取り世帯月収が35万円の場合、手取りの14％を貯金にまわすとすると、月4万9,000円の貯金をする計算になります。

ここまで、年代別の貯金額の平均値・中央値・手取り収入に対する貯金割合などを紹介してきましたが、「自分は全く貯められていない……。」と感じた人もいるのではないでしょうか。お金がなかなか貯められない人は、貯金の方法を見直す必要があるかもしれません。そこで、お金が貯まりやすくなるおすすめの貯金方法を紹介します。

今までと同じ収入で貯金を増やすためには、支出を減らさなければなりません。支出を減らすためにおすすめなのが、固定費の見直しです。固定費とは、毎月決まって発生する費用のことをいいます。例えば、以下のようなものがあげられます。

• 住居費
• 水道光熱費（基本料金）
• 携帯料金
• Wi-Fi料金
• 保険料
• サブスクリプションサービス

なぜ固定費の見直しがおすすめかというと、固定費は1度見直しただけで大きな支出削減効果が期待できるからです。

例えば、携帯料金の見直しや電気会社の乗り換え、不要なサブスクリプションサービスの解約などで、1カ月あたり1万円の節約ができたとします。そうすればさらに翌月以降もその節約効果が持続するため、1年あたりで12万円、5年で60万円ものお金を節約することができるのです。今まで貯金ができなかった人でも、固定費の見直しだけでかなりお金を貯められるようになります。

また、固定費の支払いをカード決済に切り替えれば、クレジットカードのポイントを貯めることができ、さらにお得です。

毎月いつの間にかお金がなくなっていて、貯金できるお金が残らないという人には「先取り貯金」がおすすめです。先取り貯金は、毎月の収入から先に一定金額を貯金に回し、残ったお金で1カ月間やりくりする貯金方法です。貯金に回したお金は使わないものとして生活していくため、「貯金できたはずのお金を無駄遣いしてしまった」という事態を防ぐことができます。先取り貯金の金額は「旅行費」「マイホームの頭金」「老後資金」など、目的に合わせて決定すると良いでしょう。

先取り貯金では、銀行の「自動積立サービス」など一定金額を自動で貯金用口座に移してくれるサービスを利用すれば、振り込みをする手間もなく便利です。満期が設定できる「定期預金口座」であれば、途中で引き出してしまうこともなく確実に将来に向けた貯金ができます。

貯金をするためには、銀行口座を以下のように目的別に3つ使い分けるのがおすすめです。

• 使う口座
• 貯金専用口座
• イベント用口座

「使う口座」とは給与が振り込まれる口座で、毎月の光熱費や家賃、クレジットカードの引き落としなどもこの口座に設定します。この口座にある金額を生活費とすれば、月の途中でもいくら使って良いかが明確になり、支出の管理がしやすくなるでしょう。

「貯金専用口座」は、先ほど紹介した先取り貯金用の口座のことです。毎月一定額をこちらに移しましょう。将来のための貯金用口座なので、基本的には手をつけません。

「イベント用口座」とは、冠婚葬祭などのイベントや医療費、家電の買い替えなどに備える口座です。困ったときにこの口座からお金を使うようにすれば、目的のある「貯金専用口座」に手をつけずにすみます。この口座からお金を使ったら、毎月一定額を積み立てたりボーナスから補充したりして、常に一定金額がある状態を保ちましょう。

上記のように使い分けることで、「使えるお金」と「絶対に手をつけてはいけないお金」が区別できるようになり、お金が貯まる仕組みができあがるでしょう。

これまで、「正直みんな貯金ってどのくらいあるの？」と疑問に思っている方に向けて、年代別の貯金額や貯金額の平均値や中央値、手取り収入からの貯金割合について解説してきました。同じ年代のデータと比べて貯金額が少なかったという人は、ここで紹介した貯金方法も参考にしてみてください。