「先進医療」とは、高度の医療技術を用いた治療法や療養のうち、公的医療保険の対象にできるかどうかを評価している最中の医療技術のことです。どの病院でも受けられるわけではなく、医療技術ごとに対象となる病気・ケガ・症状と実施する医療機関が定められています。

新しい技術ではありますが、必ずしも「保険適用の治療より良い技術」というわけではありません。あくまでも、まだ保険適用になっていない技術だということを理解しておきましょう。

先進医療には具体的にどのような種類があるのか解説します。

・厚生労働省に定められている先進医療は80種類
先進医療の対象となる技術は厚生労働省により随時見直しがされ、令和2年12月1日現在は80種類です。

先進医療は公的医療保険の対象にするかどうかを評価している段階の技術であるため、有効性や安全性が認められて公的医療保険の適用になれば先進医療から外れます。また、検証の結果、公的医療保険の適用にならず先進医療から外れることもあります。

・実施件数の多い先進医療
現在実施件数が多く、先進医療の中心となっている治療が「陽子線治療」と「重粒子治療」です。どちらも放射線の一種を用いたがんの治療法であり、がんに照射することでがん細胞を取り除きます。従来の治療法であるγ線・X線などをつかった放射線治療と比較して繊細なコントロールができるため、正常な細胞を傷つけることなくがん細胞を殺傷することが可能です。

先進医療は保険の対象にならないため、通常の治療に比べて費用がかかります。実際にどのくらいの費用がかかるのでしょうか。

・先進医療は全額自己負担
病院で通常の治療を受けた場合は公的医療保険が適用されるため、かかった医療費の3割（原則6歳以上70歳未満）が自己負担分となります。しかし、先進医療を受けた場合、かかった医療費は全額自己負担しなければなりません。

ただし、全額自己負担となるのは「先進医療の技術料」のみです。それ以外にかかった診察料や検査料、投薬料、入院費などの部分は公的医療保険が適用されるため、自己負担は一部で済みます。

・70歳未満の会社員　総医療費100万円、うち先進医療の技術料が20万円だったケース
先進医療にかかった20万円が全額自己負担になります。残りの80万円は保険適用されて3割の24万円が自己負担額となり、医療費の合計額は44万円です。

・主な先進医療の技術料
現在対象となっている主な先進医療の実施件数と技術料は、以下の表の通りです。

※中央社会保険医療協議会「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」より技術料を算定

・先進医療にかかる費用は高額療養費制度の対象外
医療費負担を軽減する制度として高額療養費制度があります。高額療養費制度は、高額な医療費がかかった場合、一定額を超えた分が後から払い戻しとなる制度です。ただし、先進医療にかかる費用は高額療養費制度の対象にはなっていません。通常の保険診療部分にあたる診察料や検査料、投薬料、入院費などの部分についてのみ高額療養費制度を利用することができます。

保険会社の医療保険には「先進医療特約」が用意されていることがあります。先進医療特約とはどのようなものなのでしょうか。

・先進医療特約の保障内容
先進医療特約は、主に医療保険やがん保険に付加できる保障です。保障内容としては、先進医療を受けたときにかかった技術料を上限額内で保障してくれるものが一般的となっています。医療保険では全ての先進医療が保障の対象となるのに対し、がん保険の場合はがんの治療を目的とした先進医療のみを対象とすることが多いです。

保障の対象となるのは、治療を受けた時点で先進医療に認定されていた技術のみです。そのため、加入時に先進医療と認められていたものでも、実際に治療を受けたときに先進医療から外れていれば保障の対象とはなりません。

・先進医療特約は必要？
先進医療を受けると、経済的に大きな負担がかかってしまことがあります。先進医療特約を付けることで、そのリスクに備えることができるでしょう。しかし、患者が実際に先進医療を受ける可能性がどれくらいあるかというと、確率としては高くはありません。

厚生労働省の「平成29年患者調査の概況」によれば、全国のがん患者は約178万人となっているのに対し、前述のがんに対する先進医療である陽子線治療と重粒子線治療の実施件数は合計で2,015件です。これを見ると、先進医療を受けるケースはほとんどないということが分かります。