入院保険とは、病気やケガで入院したり手術を受けたりしたときに給付金を受け取れる保険です。入院したときの自己負担額が大きくなることに備え、加入するケースが考えられます。る医療保険のことをいいます。つまり、入院保険は医療保険という大きなカテゴリ

・医療保険と何が違う？
医療保険は、がん保険や三大疾病保険などを含む医療に関する保険の総称です。そして、入院保険は主に入院費用を保障してくれーに含まれる保険の一種です。しかし現在では入院保険のことも医療保険と呼ぶのが一般的で、病気やケガへの保障をしてくれる保険はすべて医療保険と呼ばれるようになりました。

入院保険の基本的な保障内容は、入院日数に応じてもらえる入院給付金と、手術の種類に応じた手術給付金です。保険会社や商品によって入院給付金がもらえる日数や、手術給付金の対象となる手術の種類や給付金額に違いがあります。

このほかにも、長期入院給付金や女性疾病入院保険金、先進医療入院保険金など用意されている保障はさまざまです。医療保険に組み込まれている場合もあれば、特約として選べる場合もあります。

入院保険は、大きく分けて2種類。この2種類の入院保険について解説していきます。

・定期入院保険
定期保険は、保険の契約期間が5年、10年などとあらかじめ決まっているものです。契約期間が終了すると保障もそこで終了するため、保障を引き続き受けたい場合には更新が必要になります。

契約期間が決められているため、保険の見直しがしやすいというメリットがあります。しかし、更新時にはそのときの年齢で保険料が再計算され引き上がるため、長期で保障を用意したい方には不向きです。一定期間だけ保障がほしいという方にはおすすめの保険といえます。

・終身入院保険
終身保険は、契約期間に期限がなく保障が一生涯続く保険です。病気やケガの可能性が高まる高齢の時期も保障が得られます。定期保険に比べると保険料は割高になりますが、保険料の変動もありません。定期保険の保険料が更新時に値上がりすることを考えると、長期で保障を用意したい場合に向いているといえるでしょう。

ケガや病気になって高額な医療費がかかることを心配して、入院保険に加入する人は多いでしょう。しかし、医療費には公的な保障もあるので基本的に大きな負担になることはありません。では、入院保険が必要になるのはどのような場合なのか解説していきます。

・公的な保障にはどんなものがある？
日本では誰もが公的な医療保険である健康保険に加入しています。その健康保険で用意されているのが「高額療養費制度」です。

高額療養費制度とは、1カ月の医療費の自己負担が自己負担限度額を超えた場合、その超過分の還付を受けられる制度のことです。自己負担限度額は、年齢や所得状況によって設定されています。この高額療養費を申請すれば、どんなに医療費がかかったとしても最終的に自己負担するのは自己負担限度額までです。

また、入院や手術の予定があり、あらかじめ高額な医療費がかかると分かっている場合には「限度額適用認定書」を取得しておけば、医療機関の窓口で提示するだけで支払いを自己負担限度額までの金額に抑えられます。

・実際の入院生活でかかる費用は？
入院時にかかる、基本の入院費や治療費は健康保険が適用されるため、負担は軽減されます。しかし、入院費以外の「入院時の食事代」「差額ベッド代」「先進医療の技術料」「入院生活に必要な衣類や日用品」などは健康保険の適用外となり、自己負担しなければなりません。

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によれば、1回の入院費用の平均は20.8万円となっています。これは治療費、食事代、差額ベッド代に、交通費や衣類、日用品などを足し合わせた金額です。「10～20万円未満」と答えた人が30.6％で最も多く、次いで25.7％が「5～10万円未満」と答えました。ここには高額療養費制度を利用した人も含まれており、公的保障を受けても10～30万円ほどの費用負担は避けられないことが分かります。

・入院保険が必要なのはこんな人！
公的な保障があることによって、高額な医療費を支払う必要はありませんが、それでも1回入院すれば10万円程度の出費は覚悟しなければなりません。現在の貯蓄が少ない方や、将来も貯蓄が用意できるか不安な方は、入院保険に加入すれば急な出費への備えができるでしょう。また保険には加入することで安心を買うという役割もあるため、不安な方は検討をしても良いといえます。