2020年から小学生の英語教育が大きく変わる?どのように変わるのか詳しく解説!
子を持つ親でなくても気になる小学生の英語教育ですが、2020年から大きな変化が起きています。男女ともに習い事の上位になっている英語を、小学校の授業を上手に使いながら身につけていく方法を確認しましょう。
- 小学校の英語教育の歩みは?
- 英語教育はどのように変わる?
- 英語教育のために準備することは?
- 小学生のうちに覚えておきたい英単語はどのくらい?
- 子どもの英語教育にかける費用は?小学校では足りない英語学習をどう補うべきか。
- 中学校、高校の英語教育、大学入試英語も大きく変わる?
- 参考サイト
小学校の英語教育の歩みは?
2002年度の学習指導要領改訂で、小学校の授業に英語教育が取り入れられました。とはいえ、これは「総合的な学習の時間」の枠内で英語を教えることができるという意味でしかなく、授業内容も各学校の裁量に任されていました。
小学校高学年(5・6年生)の教育課程に「外国語活動」が正式に導入され、必修化されたのは2011年度です。その後2018年度からは小学校3年生から6年生を対象として英語教育がなされています。しかしながら、すべての学校が文部科学省の目指していた学習内容を達成するまでには至っていません。
英語教育はどのように変わる?
2020年度からの英語教育を、小学校の中学年(3・4年生)と高学年(5・6年生)に分けて説明をします。
3・4年生は、基本的に英語に親しむことが目的なので、日常会話が中心ですが、5・6年生では読み書きを学ぶことになり、英語で自分の意見を述べることも求められてきます。
英語教育のために準備することは?
母国語である日本語をしっかり身につける前に英語を学習することに異論を唱える人でも、自分の子どもが小学3年生から英語を学ぶとなると、何もしないままで良いのか不安になると思います。
小学3・4年生の英語は大人なら誰でも理解できる程度の内容です。日本語を教えてきたときと同じように、少しずつ日常生活の中で身の回りにあるものを一緒に英語で話していくことで、子どももスムーズに小学校の英語教育に取り組めるようになるでしょう。
小学生のうちに覚えておきたい英単語はどのくらい?
文部科学省は漢字の「学年別漢字配当表」のような英単語のリストや一覧を作成していませんが、小学校の英語教科書に出てくる英単語は600~700語で、これまで中学校で習ってきた英単語数1,200語の半分程度と言われています。
これはあくまで小学校で英語を学習する目標が「生涯にわたって継続して外国語習得に取り組もうとする」態度を養うこと、および英語で「コミュニケーションを図る基礎となる資質・能力を育成すること」であり、「英単語を身につけること」ではないとされているためです。
しかし、英語教育が小学生からに前倒しになった結果、中学校で覚える英単語数は1,600~1,800語に増えており、小学校で学ぶ英単語は小学生のうちに覚えておかないと、後で苦労することになります。
子どもの英語教育にかける費用は?小学校では足りない英語学習をどう補うべきか。
「英語教育だけを特別視する理由もないので、すべて学校に任せれば良いのでは」と思われるかもしれません。しかし、これまで英語を教えたことがない小学校の先生が教えるわけですから、いくら研修等で英語とその教え方を学んだとしても、手探り感は否めません。
NECパーソナルコンピュータが、小学生の子どもがいる保護者8,626人を対象に行った調査(2020年1月発表)でも、子どもに習わせたい習い事の1位は「英会話・英語」でした。英語教育は学校だけでは足りないと考えている親が多いことがわかります。
英語の習い事といっても通学から通信教育まで幅広いので、以下に子ども向けの代表的な英語教育を挙げていきます。
費用はもちろんですが、親が割くことができる時間等の家庭環境によっても適したサービスは変わってくるでしょう。
中学校、高校の英語教育、大学入試英語も大きく変わる?
⽂部科学省が公表した「平成33年度大学入学者選抜実施要項の見直しに係る予告の改正について(通知)」によると、文部科学省は大学など関係機関に対し、入試試験の英語では読む・書く・話す・聞くの4技能を総合的に評価するよう求めました。
なお、大学入試英語においては、大学入試センターが資格・検定試験を集約して大学に提供する「大学入試英語成績提供システム」を2021年度の入試から導入する予定でしたが、システム導入は延期となりました。
ただし「英語外部検定利用入試(外検入試)」を取り入れる大学は今後も増える見通しです。受験英語にこだわらない総合的な英語力を身につけていく必要性は今後も増していくと思われます。
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参考サイト
NECパーソナルコンピュータ|子どものプログラミング学習およびパソコン使用実態に関する調査 2020年1月
2020,9,10
https://www.nec-lavie.jp/common/release/ja/2001/2103.html
※本著者は楽天カード株式会社の委託を受け、本コンテンツを作成しております。
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