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おすすめの家計診断ツールを紹介！将来の家計がまるわかりで見えてくる！？
リリース日：2020/08/27 更新日：2020/08/27
将来のライフプランを考えるうえで、現在の家計の状況を把握したり、貯蓄の計画を立てたりすることはとても大切です。そんなときに利用すると便利なのが家計診断ツール。今回はおすすめの家計診断ソフト・アプリを紹介します。
家計診断をすることの意味
家計診断とは自分の収入や支出、貯蓄の額といった、資産の状況やお金の使い方を可視化して分析することです。家計診断を行うと、今のお金のやりくりが適切かどうか、何か家計を圧迫している要因はないか、家計の見直しをするための目安や改善ポイントを明確にすることができます。
また、現在の自分の家計状況を診断することは、将来のライフプランを考える上でもとても役に立ちます。診断を受けながら具体的にイメージを膨らませていくと、自分がどのような人生を歩んでいきたいか、よりはっきりとした形が見えてくるはずです。
自分の現在地と将来とのギャップがどのくらいあるのかを明確に認識することで目標も立てやすくなり、理想のライフプランの実現、可能性がアップするでしょう。
おすすめの家計診断ツール
昨今では、自分の家計状況を診断するのに便利なツールがたくさん公開されています。ここではその中から4つのツールをご紹介します。
・ウェルスケア
「ウェルスケア」はファイナンシャルプランナーの知識やノウハウが詰まった家計簿アプリです。
生活費や保険料など日々の家計の情報を入力すると、現在のお金の使い方や収支バランスが自分にとって適切なのかどうかを診断する「家計診断レポート」を見ることができます。
単に収支を記録するだけでなく、データを分析して改善策の提案やアドバイスをしてくれるので、具体的にどこを見直していけばいいのかがすぐにわかります。
・Financial Teacher System
「Financial Teacher System」は、ファイナンシャルプランナーや金融関係業者など、お金の相談に乗るプロも使うシミュレーションソフトです。無料のユーザー登録でだれでも利用が可能です。
キャッシュフロー表の作成や住宅ローンの返済計画、老後年金の資産など、かなり詳細なデータを表示・分析することができます。
利用者向けに、ソフトを使いこなすためのセミナーなども開催されているので、本格的にお金の知識を深めたいという方におすすめです。
・iction!みらい家計シミュレーション
リクルートが運営するサービス「iction!みらい家計シミュレーション」は、ウェブサイト上で現在の収入や家族の状況を入力するだけで、将来いつどのくらいお金が必要になるのかシミュレーションできるサービスです。
特徴は、「子供は何人ほしいか」「何歳まで働き続けたいか」「家や車はほしいか」といった将来の希望を質問されるところ。平易な言葉を使った答えやすい質問が多く、自分がどのように生きたいかを具体的にイメージできる作りになっています。
シミュレーションできるのは65歳時点までですが、収支と貯蓄の推移をわかりやすいグラフで表示してくれるところもポイント。「将来」に焦点を当てて計画を立てたいときにぜひ利用したいサービスです。
・松井FP～将来シミュレーター～
「松井FP～将来シミュレーター～」は、松井証券が提供するウェブサイト上のサービス。こちらも現在の状況や将来の希望を入力してシミュレーションができるツールです。
特徴は家族のライフイベントも入力してシミュレーションできるところ。また、資産運用を活用した場合の簡易シミュレーション結果なども表示することができます。
ほかにも85歳時点の総収支バランスでどれくらい貯蓄に余裕ができるか、収支の内訳を棒グラフや円グラフで視覚的に表示する機能などがあります。
「将来の家計」のために今からできること
将来に向けての資産づくりは、早くから着手し始めるほど有利です。家計診断を受けたら、レポートを見て終わりにするのではなく、できるだけ早く改善に向けた行動を起こしましょう。
例えば出費が多くて月々に貯金できる額が少ないといったように、お金の使い方を改善する必要がある場合は、家計簿をうまく活用して節約を心掛けたり、固定費の見直しをしたりするのが効果的です。
特に自動で料金が引き落とされるサブスクリプション型のサービスは、普段意識することが少ないので知らず知らずのうちに家計を圧迫していることがよくあります。必要のないサービスは解約したり、プランを見直したりしてみましょう。
今の収支は問題ないけれどもっと貯蓄や備えを増やしておきたい、という場合は金融投資がおすすめです。iDeCoやNISAなどを活用すれば税制面での優遇も受けられます。
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この記事を書いた人
ファイナンシャル・プランナー（2級FP技能士）
miso
※本著者は楽天カード株式会社の委託を受け、本コンテンツを作成しております。
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