孤独死とは、だれにも看取られずに亡くなること。とくに一人暮らしをする高齢者が、住んでいる部屋で亡くなり、その後しばらく時間がたってから遺体が発見されるようなケースで使われる言葉です。日本では1970年代から核家族化が進み、一人暮らしをする高齢者が増えました。1980年代に入ると、一人で亡くなった高齢者の遺体を親族が発見する、という事件が多く報道されるようになります。孤独死という言葉は、その頃から使われるようになりました。

また1995年の阪神・淡路大震災で、多くの被災者が仮設住宅に住むことになり、そこでも孤独死が問題になりました。被災者には高齢者も多く、地域におけるコミュニケーションが希薄になりがちだったことも要因と考えられています。

孤独死の死因としては、心臓発作や脳溢血など急に起こる発作があります。慢性的な病気では、糖尿病や認知症、アルコール依存症といったものが孤独死の死因となっているようです。若い世代でも、様々な理由から衰弱し孤独死に至るケースもあります。孤独死は高齢者だけでなく、広い世代が抱える問題になっているのかもしれません。

孤独死の件数はどのくらいあるのでしょうか。「平成30年版高齢社会白書」には、「東京23区内における一人暮らしで65歳以上の人の死亡者数」が掲載されています。これによると平成15年には1,451人だったものが、平成28年には3,179人にまで増えています。何らかの対策が必要な状況と言えるでしょう。

孤独死が起きやすい環境には、いくつかの特徴があります。高齢者や独身者でリスクが高く、さらに地域のコミュニティや家族とのつながりが希薄なことが孤独死を招く原因になるようです。また経済的な余裕がないことも、孤独死の要因として挙げられています。

孤独死は今では社会問題としてとらえられるようになり、様々な対策が講じられるようになってきました。例えば一部自治体は、孤独死防止を目的とした見守り活動をしています。一人暮らしや高齢者のみの世帯のマップを作成したり、住民から「見守り支援員」を募集・養成したりする活動です。

またスマートフォンを持っていれば、見守りアプリ・安否確認アプリを活用することができます。この見守りアプリを入れておくと、1日に数回アラームが鳴ります。画面をタップすると指定した相手にメールで通知されるので、安否を確認できるという仕組みです。異変に早く気付くことができれば、孤独死の防止につながるでしょう。

最近登場したIoT機器が、孤独死防止に役立つこともあります。IoTはモノのインターネット。例えばお湯を沸かす電気ポットがインターネットにつながったタイプがあります。これを一人暮らしの家に置いておくと、インターネットを通じて使用状況を知ることができ、そこから自然に安否の確認ができるのです。

他にも、電気・ガス・水道・新聞・郵便といった事業者と連携して、孤独死につながる異変の察知に取り組んでいる地域もあります。

内閣府｜平成30年版高齢社会白書
2020.8．18
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2018/zenbun/30pdf_index.html