デジタル化が進むマネーの世界ですが、それに関連してよく使われるようになったのが「クリプト」という言葉。これは英語の「crypto」のことで、日本語にすると、「暗号の」「暗号法の」といった意味になります。本来クリプトという言葉は、単に「暗号の、暗号を使った」を意味するだけです。しかし、現在では多くの場合、クリプトといえばブロックチェーン、とくに仮想通貨・暗号資産に関係するものを意味するようになっています。

暗号というのは、ある情報を特定の人だけがわかるように、一定の法則にもとづいて無意味な記号の羅列のように変換したものです。これにより重要な情報が第三者によって盗まれたり改ざんされたりすることを防ぐことができます。

暗号が重要な役割を果たしているのは、例えばインターネットの世界です。ネット上の多くの情報はSSL化（https化）され、Webサイト全体が暗号化されています。ネット銀行やネット証券での金融取引も頻繁に行われるようになり、暗号化は個人情報を守るためにも重要です。Wi-Fiなど無線通信の利用でも、暗号化の設定に気を使う方も多いでしょう。

マネーの世界でここ最近使われるようになった「クリプト」は、こうした暗号化とはまた違った技術に関連しています。それがブロックチェーン。取引履歴に関する情報を暗号化技術によって一本の鎖のようにつなげ、改ざんを難しくするというものです。

ブロックチェーンを応用したものはよく「クリプト」と結びついた言葉で表現されます。「クリプトアセット（Crypto Asset）」や「クリプトカレンシー（Crypto Currency）」「クリプトトークン（Crypto Token）」は、ブロックチェーンから生まれた、インターネット上で取引可能な通貨・資産を指しています。

仮想通貨と暗号資産は、異なる角度から呼んでいるだけで同じものです。

ブロックチェーン技術を使った仮想通貨の代表的なものに、2009年に登場した「ビットコイン（Bitcoin）」があります。生成したコインの取引履歴は、ブロックチェーン上に暗号化されて記録されます。仮想通貨はネット上で取引でき、決済手段としても有用です。一般的に仮想通貨はドルや円などと交換して使うのですが、価値の変動が大きく、投資・投機の対象にもなっています。

クリプトに関連して使われる言葉に、「トークン（Token）」があります。英語で「記号」「象徴」といった意味を表します。こちらもブロックチェーンと関連して使われることが多い言葉です。

ブロックチェーン技術を利用して発行され、ネット上で取引可能な価値を象徴する記号となっているものであれば、それらは広い意味でトークンと呼ぶことができます。中でも特に、独自のブロックチェーンを持たず、ビットコインやイーサリアムのブロックチェーンを間借りする形で発行・販売しているものをトークンと呼びます。
例えば企業がトークンを発行・販売することで資金調達するICO（イニシャル・コイン・オファリング）。仮想通貨とはまた違った存在です。またゲームやコミュニティ内での何らかの権利を証明する手段として、トークンが発行・配布されることもあります。

そのほかセキュリティトークンと呼ばれる有価証券の役割を果たすトークンもあり、デジタル債のような形で発行されます。STO（セキュリティ・トークン・オファリング）と呼ばれる、資金調達の手段です。

トークンの中でも最近注目されているのが、「NFT（非代替性トークン、Non-Fungible Token）」。仮想通貨もNFTも、ブロックチェーン上のデータ単位として存在するトークンです。しかし、ビットコインなどの仮想通貨が同一の価値を持ったトークンとして代替可能なのに対し、NFTはほかと代替することができません。それぞれのトークンが、別々の価値を持っているのです。

例えばNFTアート。画像や音楽、動画などのデジタルデータは、通常同じものをいくらでもコピー可能です。しかしひとつのデジタルデータをNFTと紐付けることで、その唯一性を担保できるようになります。NFTと紐付けたデータと、コピーされたデータが区別されるということです。これにより、デジタルデータとして存在するアートが、より価値を持つようになりました。アートと紐付けられたNFTを保有することで、アートに関する権利の証明となったり、NFTアートを売買する市場が形成されたりしています。

一時は「億り人」という言葉が使われ、仮想通貨市場の活況とともに、巨額の利益を得る人も多く出ました。この時代の記憶から、仮想通貨の取引で、自分も億単位のお金を儲けてみたいと考える人が増えたのかもしれません。

しかしその一方で、ビットコインをはじめとする仮想通貨の価値が大きく下落した時期もあります。仮想通貨市場が低調な時期を「クリプトの冬」「クリプトウィンター」「暗号資産冬の時代」と呼ぶことがあります。仮想通貨の取引を始める際は、この先「クリプトの冬」が訪れる可能性も考えておいた方が良いでしょう。

これまで何度か「クリプトの冬」があったと指摘されています。2018年から始まる「クリプトの冬」には、1ビットコインの価格が、200万円台から30万円台へと下落しました。一旦はバブルのように値上がりしたビットコインですが、大手SNSなどが仮想通貨関連の広告を規制するなどの出来事があり、仮想通貨への信頼が低下し、値下がりしたという流れです。

ここ最近の状況も「クリプトの冬」と呼ばれることがあります。2021年の終わりごろ、ビットコインは700万円台の高値を付けるのですが、2022年には200万円台まで値下がりしました。要因となったのが、米国の政策金利引き上げ。金融緩和が終わり、引き締めが始まると投資に使えるお金も減少します。さまざまな金融市場と同様、仮想通貨市場にも冬が訪れたというわけです。

ただこうした仮想通貨市場の低迷状況下でも、NFTやブロックチェーン技術を利用したブロックチェーンゲームへの投資は続いているようです。クリプトというとまず思いつくのが仮想通貨ですが、ブロックチェーンが使われているのはそれだけではありません。新しく登場したNFTやブロックチェーンゲームは注目を集め、利用が広がっているのです。

ブロックチェーンを応用した便利な決済手段として登場した仮想通貨ですが、そこにはメリットとともに注意点もあります。クリプト関連への投資を考える際には、チェックしておきたいところです。まずメリットとなるのは、海外送金の手間やコストが抑えられるということ。仮想通貨はインターネット上での送金が可能なため、金融機関を通す場合より、時間や手数料などの面で便利です。

仮想通貨の注意点となるのは、値動きの大きさです。値上がりする分には問題ないかもしれませんが、大きな値下がりも時として発生します。また、仮想通貨は多くの国では法定通貨とされていません。例えば日本で使うことを前提にすると、日本円を保有する方が価値の貯蔵手段として安定した機能を発揮するでしょう。投資・投機の対象と考えるのであれば、仮想通貨の値動きの大きさは、メリットとも注意点とも捉えることができます。

仮想通貨は値動きが大きいため、取引を始める際には、最初から大きな資金を投入しないよう気を付けましょう。金融商品には、国債や株式、投資信託、リートやETFなどさまざまありますが、仮想通貨はリスクが大きい部類に入ります。仮想通貨の場合は、「クリプトの冬」を見てもわかるように、投資資金のほとんどを失う可能性も考えられます。そうしたリスクが現実になっても困らない程度の資金で取引しましょう。

なお、仮想通貨の取引で利益が出た場合は、所得税がかかります。利益が大きくなると税金も高額になるので、注意しておきましょう。税額の計算が煩雑だったり、納税に必要なお金を用意しなければならなかったり、時には納税自体を忘れてしまったりするケースもあるようです。

マネーの世界ではクリプト、つまり暗号を使った新しい技術による商品が広がりを見せ、身近なところで取引が可能となっています。NFTもそのひとつです。