リボ払いとは、リボルビング払いの略称で、クレジットカードの支払方法の1つです。クレジットカードで支払った金額や回数にかかわらず、あらかじめ設定した金額を毎月支払う方式なので、家計管理に役立ちます。

リボ払いは、毎月支払う元金または毎月の弁済金額を設定して支払う仕組みです。クレジットカードでいつもより高額な買い物をしたとしても、月々の支払元金または弁済金額はリボ払いの設定金額となるため、返済負担が一気に大きくなる心配はありません。

支払元金または弁済金額は自分で設定できますが、少額に設定しすぎると支払回数が増えてその分リボ手数料がかかり、支払総額が大きくなる可能性があります。

リボ払いを利用するときには、利用残高に応じたリボ手数料が発生します。支払いを重ねるごとに利用残高が変わるため、リボ手数料も毎月変動します。

リボ手数料の年利はクレジットカードにより異なりますが、15.0％程度に設定されているのが一般的です。

リボ払いは月々設定した額の支払いだけで済むので、それを継続して支払うことさえできれば、高額な買い物ができます。そのため、「少し値が張るけど、今すぐにこの商品やサービスが欲しい」という状況の人には、とても便利な支払方法だといえるでしょう。

例として、楽天カードのリボ払いで3万円を利用し、毎月の支払元金を5,000円ずつ返済する場合のリボ手数料をシミュレーションしてみましょう。楽天カード「ショッピングリボ払い返済シミュレーション」で試算します。

リボ払いには「定額方式」「残高スライド方式」「定率方式」の3種類があり、クレジットカード会社により採用している方式が異なります。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

定額方式は、利用残高にかかわらずあらかじめ設定しておいた弁済金額を毎月支払う方式で、「元金定額方式」と「元利定額方式」の2種類があります。

元金定額方式は、支払元金を設定し、利用残高に応じたリボ手数料をプラスして支払う方式です。例えば、毎月支払元金を1万円ずつ支払う場合、1万円プラスリボ手数料が弁済金額になり、リボ手数料が変わると毎月弁済金額が変動します。

元利定額方式は、支払元金とリボ手数料を含めた金額を設定する支払方式です。例えば、毎月の弁済金額を1万円に設定した場合、支払元金とリボ手数料をあわせた金額が1万円になります。

最初は毎月の弁済金額に占めるリボ手数料の割合が大きくなりますが、支払回数を経るごとに支払元金の比率が高くなっていきます。

残高スライド方式は、リボ払いの利用残高に応じて毎月の弁済金額が変動する支払い方式です。

With・In方式の場合、「利用残高が10万円以下の場合、毎月の弁済金額は1万円」「20万円以下の場合は毎月の弁済金額は2万円」といったようにリボ手数料を含まれた状態で弁済金額が変動します。利用残高が10万円以下だった人が、リボ払いを追加で利用し利用残高が15万円になった場合、毎月の弁済金額は1万円だったものが2万円に変動するという仕組みです。

With・Out方式の場合は、毎月の弁済金額を設定したうえで、別途リボ手数料を上乗せして支払います。

定率方式は、リボ払いの利用残高に一定の割合（定率）を掛けて支払う方式です。利用残高が多いほど毎月の弁済金額も大きくなりますが、利用残高が減るにしたがって弁済金額は減っていきます。

定率が低いと毎月の弁済の負担は軽減されますが、元金が減りにくくなるため支払いが長引く点に注意が必要です。

分割払いは、代金の支払いを複数回に分けて支払うときに利用する方法です。基本的に2回払いは分割払い手数料が無料ですが、3回以上の分割払いは分割払い手数料がかかり、分割数が増えるほど分割払い手数料も増えていきます。

分割払いもリボ払いと同様に、利用代金に分割払い手数料（リボ払いの場合はリボ手数料）をプラスした金額を支払う点は共通ですが、リボ払いが毎月の弁済金額（または支払元金）を指定するのに対し、分割払いは支払回数を指定する点が異なります。

また、リボ払いは毎月の利用残高に基づいたリボ手数料を支払う方法であるのに対し、分割払いは利用金額に基づいた分割払い手数料を分割して支払う方法です。

分割払いは支払回数が決められるため支払期間が長引くことはありませんが、リボ払いは設定した弁済金額（または支払元金）次第で支払期間が変動するため、支払期間が長引いた場合、リボ手数料の負担が大きくなる可能性があります。その時のお財布事情にあわせて弁済金額（または支払元金）を調整し、計画的に利用しましょう。

リボ払いとカードローンを「似たもの」と感じている人も多いかもしれません。しかし、リボ払いは「クレジットカードの支払方法」であるのに対しカードローンは「借入サービス」であり、内容が全く異なるものになります。

カードローンとは、銀行や消費者金融業者などが扱っている個人向けの融資商品で、契約時に決まる利用限度額内で自由に借り入れや返済ができるものです。返済は、借入元金に利息をプラスして毎月支払います。返済方法だけを見るとリボ払いと似ている点があるため、両者を似たサービスと混同してしまう人もいるのかもしれません。

なお、仕組み以外でのリボ払いとカードローンの違いは、手数料率（・金利）と利用限度額です。一般的にカードローンのほうが金利は低く利用限度額が高い傾向にあります。

リボ払いの金利はカード会社により異なりますが、年15.0〜18.0％程度に設定されているのが一般的です。一方、カードローンでは年1.0〜18.0％程度と取扱金融機関により幅があり、利用金額に応じて変動します。

リボ払いを利用するメリットを、いくつか紹介します。

リボ払いは、毎月のクレジットカードの弁済金額（または支払元金）を設定できるので、家計管理がしやすいというメリットがあります。弁済金額（または支払元金）が毎月大きく変動する場合、お金の準備が負担になったり家計の収支バランスが取りづらくなったりするでしょう。

リボ払いで「毎月〇〇円支払う」と決められていれば、お金を準備しやすいです。

リボ払いは利用金額にかかわらず月々の弁済金額（または元金）は決められた金額なので、高額な買い物をする場合でも翌月の弁済金額を心配せずに利用できます。高額な買い物で1回払いや2回払いを選んだ場合、翌月・翌々月に支出が多くなってしまい家計が赤字になることもあるでしょう。

リボ払いであれば毎月の弁済金額（または支払元金）を自身で設定できるため、支払いの負担が急に大きくなることはありません。

リボ払いは、お金に余裕のあるときに「繰上げ返済」が可能です。繰上げ返済とは、毎月の決められた弁済金額とは別に支払うことで、利用残高を直接減らせるため支払うリボ手数料も少なくできるメリットがあります。

繰上げ返済は一般的に、ATMからの入金や銀行振込、口座からの引き落としなどの方法で行います。ボーナスや臨時収入があったときなどは、積極的に繰上げ返済をすると良いでしょう。

リボ払いにはさまざまなメリットがある一方で、利用するうえで注意するべきこともあります。リボ払いの注意点を以下で説明します。

リボ払いは、利用残高に応じたリボ手数料がかかります。先にも触れたように、カードローンの金利よりもリボ払いの手数料率のほうが高い傾向があるため、コストが大きくなるのが難点です。

特に元利定額方式で支払う場合、毎月の弁済金額の中にリボ手数料も含まれているため、設定した弁済金額によっては元金が思うように減らず、結果として支払総額が高額になるケースもあります。

リボ払いは、毎月の弁済金額（または支払元金）が低額に設定されることが多いため支払負担が軽減されますが、支払期間が長引きやすくなります。支払期間が長くなるほどリボ手数料がかさみ、支払総額が高額になるうえ、支払いが終わりにくい状況になりがちです。弁済金額（または支払元金）は毎月設定できるため、余裕がある月は多めに支払う等、ご自身で支払期間をコントロールしましょう。

リボ払いは、毎月の支払いをしている間でも追加でリボ払いの利用が可能です。便利ですが現在自分がどのくらいの利用残高なのか把握しづらくなる可能性もあります。定期的に利用明細などで利用残高を把握し、計画的な利用が大切です。

リボ払いを利用するには主に4つの方法があります。それぞれの利用方法の特徴を知り、適切なものを選びましょう。

買い物の利用代金を決済するときに「リボ払いで」と指定すると、リボ払いで対応してもらえます。ネットショッピングの場合は、支払方法の選択時にクレジットカードでリボ払いを選びましょう。

当初は1回払いなどリボ払い以外の支払い方法を選択した場合でも、あとからリボ払いに変更できるものもあります。会計時には1回払いや2回払いで支払えると思っても、その後の支出状況により支払いが難しくなったときに便利な支払方法です。

あらかじめクレジットカードの支払方法をすべてリボ払いに設定しておくこともできます。この場合、支払いのときに1回払いを選択しても、「自動リボ」で事前に設定したリボ払いが適用されます。

なおクレジットカードによっては対応していないものもあるため、利用したい場合は申し込みのときに対応可能か確認しましょう。不要になったときはリボ払いの設定を解除しましょう。

クレジットカードの中には、リボ払い専用のものもあります。支払方法はリボ払いに限定されているため、自動的にリボ払いが適用されます。

リボ払いは、クレジットカードの利用代金や利用回数にかかわらず、毎月の弁済金額（または支払元金）を自由に設定できるため、支払いの負担が軽減され家計管理がしやすいという特徴があります。

しかし便利な半面、リボ手数料の負担や支払期間が長引きやすいなどといった注意点もあり、仕組みなどをしっかりと理解したうえでの利用が大切です。