毎月支給される給料は、額面どおりにすべての金額を受け取れるわけではありません。

基本的には所得税や住民税、社会保険料などの控除額が差し引かれた金額が給料として振り込まれます。このように税金や各種保険料を引き、実際に受け取れるお金のことを「手取り」と呼びます。

額面に対して手取りがいくら残るかは働いている環境によっても異なりますが、一般的には給料の額面の8割が手取りの金額になるといわれています。

ここからは、厚生労働省が公表する「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、給料の平均額を男女別・年代別・役職別に紹介します（※1）。

（※1）一般的には給料の額面の8割が手取りとなるため、以下で紹介する手取りの平均額も調査結果から2割を引いた金額を記載しています。

男女別の手取りの平均額は下記のとおりです。

男性の方が女性よりも手取りの平均額が高い傾向があります。

続いて、年代別の手取りの平均額を見ていきましょう。

年齢が上がるにつれて手取りの平均額が増え、定年が近くなる60歳あたりから下降しています。

次に役職別の手取りの平均額を紹介します。

役職が上がるごとに手取りの平均額も上がる傾向があります。

給料の手取りが少なく生活が厳しい場合、節約をしなければいけない場面もあるでしょう。節約にはさまざまな方法がありますが、気軽に節約をしたいならポイ活がおすすめです。

ポイ活とは「ポイント活動」の略語で、ポイントを貯めたり活用したりすることを指します。貯めたポイントをお買い物などの支払いに使うことで生活費を節約できます。

なお、ポイントの使い道はポイントの種類によって異なります。活用するポイントを決める際は、用意されている使い道にどのようなものがあるのか、事前に確認しておきましょう。

ここまで、さまざまな形で給料の手取りの平均額を紹介しました。しかし、実際の平均額は地域や職業によっても変わってくるので、あくまで参考程度に留めてください。

また、手取りが少ない場合、ポイ活などの方法で節約をすると経済的な余裕を保ちやすくなります。使えるお金が少ないと感じる方は、この機会にご自身にあった節約方法を探してみると良いかもしれません。