現在は、クレジットカードで支払いができる病院やクリニックもあります。総務省の調査によれば、近畿管区（福井県を含む2府5県）にある40の国立大学法人や国立病院機構などにおいて、すべての病院・診療所でクレジットカードでの支払いに対応しています。

この調査からも、規模の大きな病院では、クレジットカードでの支払いに対応しているところが多いと思われます。

ただし、この調査では民間の医療機関は対象となっていません。開業医などの地域に根差した医療機関では、クレジットカードに対応していないところもあると考えられます。

すべての病院やクリニックがクレジットカードでの支払いに対応しているわけではありませんので、会計前にカード払いができるのか確認しておきましょう。

病院・クリニックでカード払いをすると、次のようなメリットがあります。

• 現金がないまま病院に行ってもクレジットカードで支払いができる
• クレジットカードがあれば会計の待ち時間が短くなる
• クレジットカードのポイントが貯まる

以下で詳しく解説します。

急な体調不良で病院に行くこともあります。そのときに現金の持ちあわせがあるとは限りません。

クレジットカードでの支払いに対応している医療機関なら、現金がなくても支払いができます。ただし、カード払いに対応していても、ご自身のクレジットカードと病院で使用可能なクレジットカードの国際ブランドが異なる、クレジットカードの磁気不良により支払いができないなどの可能性も考えられるため、最低限の現金は持っていくと良いでしょう。

クレジットカードで治療費を支払えば、クレジットカードのポイントが貯まる場合があります。
また、入院や手術などで高額の支払いをすれば進呈されるポイントも増えます。まとまった金額を支払うときは、ポイントがつくクレジットカードを利用できないか確認しましょう。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が保険金などで補てんされた金額を除き、10万円（総所得金額等が200万円未満の方は総所得金額等の5％）を超えているときに適用される控除制度です。

10万円（総所得金額等が200万円未満の方は総所得金額等の5％）を超えた分の医療費に関しては所得控除が受けられ、課税所得額が減るため、所得税や住民税の負担が軽減されます。

クレジットカードでの支払いも医療費控除の対象になるため、領収証書などは保管しておきましょう。ただし、分割払いやリボ払いの金利など、医療機関に支払った金額以外は控除の対象外となるため注意が必要です。

また、クレジットカードでの支払いにより医療費の領収証書を受け取っていない場合は、別途支払い先や金額を証明できる書類を提出する必要があります。医療費控除は年末調整では精算できないため、忘れずに確定申告で申請しましょう。

病院やクリニックでの支払いを1枚のクレジットカードにまとめておくと、医療費の管理がしやすくなり、医療費控除の計算もシンプルになります。また、ポイントが進呈されるクレジットカードなら、医療費の支払いでポイントが貯まります。