医療費のカード払いが可能かどうかは、病院によって異なります。厚生労働省が令和5年度に実施した「病院におけるカード払いの導入状況の調査」では、62.6％のが「導入している」、35.9％が「導入していない」という結果になっています。導入を検討している病院もあるため、今後カード払いができる病院は増えていくでしょう。

多くの総合病院や大学病院では、カード払いができるようになっています。精算の機械化も進み、診察や支払いなどにおいては待ち時間が短くなるように工夫されてきています。

ただし、すべての病院がカードに対応しているわけではありません。また、利用できるクレジットカード会社の種類や支払方法の種類などは、病院ごとに違います。事前にお手持ちのクレジットカードが使えるかどうか心配な場合は電話で問い合わせたり、ホームページなどでチェックしたりしておくと良いでしょう。

小規模な病院や診療所でも、最近はカード払いができるところが徐々に増えてきています。

ただし、カード払いは病院側にとって導入時や維持にコストがかかったり、手数料負担が発生したりするため、導入が進んでいない病院もあります。特に、現金払いの多い高齢者の受診率が高い地域など、カード払いのメリットが少ないような場合はカード払いに対応していない可能性があるでしょう。

病院で処方された薬を提供する調剤薬局でも、カード払いに対応しているところがあります。ただし、調剤薬局に関しても取り扱いは異なるため、事前に確認するか、念のために現金も持ちあわせておくと安心です。

病院と同様に、カード払いに対応する店舗は増加傾向にあります。クレジットカードが利用できる場合は、「Visa」や「Mastercard」といった対応している国際ブランドのロゴが掲示されているので確認してみましょう。

医療費をクレジットカードで支払うことには、以下のようなメリットがあります。

医療費に限りませんが、カード払いには決済金額に応じてポイントが貯まるというメリットがあります。診察や治療だけではなく、病院で処方された薬をもらう調剤薬局でもクレジットカードが利用できることが増えてきましたので、薬代でもポイントを貯めることができます。

多くの場合、病気やケガは予期せずやってきます。急な医療費の支払いで手持ちの現金が少なかった場合でも、支払いの心配をせずに受診ができるカード払いは心強い味方になってくれるでしょう。病院によっては一括払いのみの取り扱いの場合もありますが、引き落とし日までの間、所定の期間内なら分割払いに変更することもできます。総合病院や大学病院では、窓口で支払う時点で分割払いを選択できる場合もあります。

3回以上の分割払いを選択した場合、基本的に支払残高が残っている間は分割払い手数料がかかります。ただし、分割払いの途中で医療保険の給付金を受けとったり、高額療養費制度による払い戻しがあったりした場合、残りをまとめて1度に返済することで以降の分割払い手数料を節約できるでしょう。

受診の結果入院や手術が必要になったり、個室利用料などの公的医療保険の適用外の費用によって自己負担額がかさんだりする場合には、分割払いを検討してみてください。

総合病院や大学病院での診察の待ち時間は長いことが多いですが、その後の精算窓口も混んでいることがあります。最近は自動支払機の導入に伴う待ち時間の解消が進んでいますが、クレジットカードでの支払いなら、よりスムーズに支払いを済ませることができるでしょう。

病院でカード払いを利用する際は、以下の点に注意しましょう。

カード払いでいざ支払いを行おうとした際に、「クレジットカードの利用限度額をオーバーしていて、カード払いができない」という状況になることも考えられます。利用限度額が足りない場合は、限度額を引き上げることも可能です。早めに申請・手続きを行いましょう（※）。

利用限度額の引き上げは、「継続的な引き上げ」と「一時的な引き上げ」の2種類があります。継続的に医療費がかさむ見込みであれば、継続的な引き上げの申請を行うと良いでしょう。

一時的な引き上げに関しては、まとまった入金があるまでの対処法として有効です。例えば、加入している医療保険から給付金が支払われたり、高額療養費制度による医療費の払い戻しがなされたり、出産育児一時金を受給したりという場合に適しています。

※利用限度額の引き上げ（増枠）には審査があり、審査結果によってはご希望に沿えない場合があります。

医療費控除とは、1年間のうちに原則10万円を超える医療費（※）を支払った際に受けられる控除のことをいいます。クレジットカードで医療費を支払った場合も医療費控除の対象となりますが、分割払いやリボ払いを選択した際に別途発生する手数料は医療費控除の対象外です。

1回あたりの医療費が高額だった際に、分割払いやリボ払いにすることで毎月の負担額は減らせます。医療費控除の対象となるうえ、月々の負担は軽くできるので、つい分割回数を増やしたくなりますが、その際に発生する手数料は控除の対象外となるため注意しましょう。

※その年の総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等の5パーセントの金額を超える分の医療費が対象となります。

現金・カード払い以外にも、楽天EdyやSuica・PASMOといった「電子マネー」、楽天ペイやPayPayといった「QRコード」による支払いを導入している病院もあります。電子マネーやQRコード決済が可能になれば、緊急時でもスマホひとつで支払いができるので財布を持ち歩くことなく病院受診が可能です。

しかし、厚生労働省の令和5年度の調査によると、電子マネーを導入している病院は7.8％、QRコード決済を導入している病院は5.7％にとどまっています。電子マネーやQRコード決済の普及率はまだまだ低いものの、病院利用者から導入を求める声もあるため、利用できる病院の数は今後増えていくでしょう。

※「楽天Edy（ラクテンエディ）」は、楽天グループのプリペイド型電子マネーサービスです。
※「Suica」は、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。
※「PASMO」は、株式会社パスモの登録商標です。
※「QRコード」は、株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

上記では、医療費をクレジットカードで支払うのがお得で便利ということを説明しました。総合病院や大学病院を受診する際はもちろん、お住まいの地域のかかりつけ医でも、カード払いができるかどうかをチェックしておくと賢明でしょう。いざという場面のために、医療費のお得なカード払いを覚えておいてくださいね。