病院でカード払いを利用するなら、以下の点に注意しましょう。

●分割払いやリボ払いの手数料は「医療費控除」の対象外
●限度額を超えるような医療費になるケースもある

その場で慌てることがないよう、事前に確認しておきましょう。

医療費控除とは、1年間のうちに10万円を超える医療費を支払った際に受けられる控除のことをいいます。クレジットカードで医療費を支払った場合も医療費控除の対象となりますが、分割払いやリボ払いを選択した際に別途発生する手数料は医療費控除の対象外です。

1回あたりの医療費が高額だった際に、分割払いやリボ払いにすることで毎月の負担額は減らせます。医療費控除の対象となりつつ、月々の負担は軽くできるので、つい分割回数を増やしたくなりますが、その際に発生する手数料は控除の対象外となるため注意しましょう。

医療費は、思ったよりも高額になるケースが多いもの。簡単な検査のために受診をしたところ、新たな問題が見つかってその場でより詳しい検査をすすめられることもあります。その場合、追加検査分の料金が上乗せされて、医療費が予想以上に高額になることもあるでしょう。もしその額がクレジットカードの限度額を超えていたら、クレジットカードでの支払いはできなくなります。

そのようなことにならないよう、医療を受ける前にクレジットカードの上限を確認し、必要であれば増枠するなど対策を講じましょう。クレジットカードによっては、出産や手術を控え、一時的に大きな出費が予想されるときに、カードの利用可能枠を「一時増枠」できるものもあります。

増枠には所定の審査が必要となるため、診察に間に合うように余裕を持って利用可能枠を確認しておくことがポイントです。

病院で処方された薬を提供する調剤薬局でも、カード払いに対応しているところがあります。ただし、調剤薬局に関しても取り扱いは異なるため、事前に確認するか、念のために現金も持ちあわせておくと安心です。

病院と同様に、カード払いに対応する店舗は増加傾向にあります。クレジットカードが利用できる場合は「Visa」や「Mastercard」といった対応している国際ブランドのロゴが提示されているので確認してみましょう。

カード払いの手数料は、以下の支払い方法を選んだ際に発生します。

●3回以上の分割払い
●リボルビング払い（リボ払い）
●据え置き払い（スキップ払い）

3回以上の分割払いやリボルビング払いをしたときの手数料は、利用金額や分割回数によって異なります。基本的には支払いが長期にわたるほど、最終的に支払う手数料額が大きくなると覚えておきましょう。

据え置き払いとは、支払い月を先延ばしにする支払い方法です。例えば、今月は支払いが重なっているから3カ月後に引き落とされるように調整したいといったケースに有効です。

なお、カード払いでも「一括払い」「2回払い」「ボーナス払い」は手数料が発生しません。手数料を抑えてカード払いを利用したいなら、支払い方法に注意しましょう。

現金・カード払い以外にも、楽天EdyやSuica・PASMOといった「電子マネー」、楽天ペイやPayPayといった「QRコード」による支払いを導入している病院もあります。電子マネーやQRコード決済が可能になれば、緊急時でもスマホひとつで支払いができるので財布を持ち歩くことなく病院受診が可能です。

しかし、厚生労働省の2019年の調べによると、電子マネーを導入している医療機関は2.2％、QRコード決済を導入している医療機関は0.2％にとどまっています。電子マネーやQRコード決済の普及率はまだまだ低いものの、病院利用者から導入を求める声もあるため、利用できる病院の数は今後増えていくでしょう。

※「楽天Edy（ラクテンエディ）」は、楽天グループのプリペイド型電子マネーサービスです。
※「Suica」は、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。
※「PASMO」は、株式会社パスモの登録商標です。
※「QRコード」は、株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

病院の医療費は、カード払いが可能なところと不可なところがあります。カード払いができる病院なら、十分な現金を持っていないときでもATMへ寄り道することなく受診できます。